最新記事

宇宙企業

宇宙から降ってくる600万ドルを捕まえる! スペースXの次の一手

2018年5月29日(火)17時50分
鳥嶋真也

フェアリング回収船。後ろに見える巨大な網でフェアリングを捕まえようとしている (C) Elon Musk/SpaceX

イーロン・マスク氏の宇宙企業「スペースX」。同社の「ファルコン9」ロケットは、機体の一部を再使用できるという特徴をもち、打ち上げ後にロケットが空から舞い降りる光景は、すっかりおなじみとなった。

同社はこれにより、ロケットの打ち上げコストを下げることを目指しているが、一部だけではその幅は小さい。そこでスペースXはさらに他の部品も、ゆくゆくはロケットすべてを再使用し、大幅なコストダウンを達成することを目論んでいる。

宇宙から降ってくる600万ドル

現在、ファルコン9が再使用に成功しているのは、第1段機体という部分。ロケットの下部にあり、打ち上げ時に噴射するロケットエンジンや推進剤(燃料)などを積んだ、いちばん大きな部品である。

スペースXによると、第1段を再使用することで、新たに製造する場合に比べてコストは約半分に抑えることができ、ロケット全体で見れば、約30%のコストダウンができるという。

space002.jpg

ファルコン9ロケットは、第1段機体を着陸させて回収し、再使用できる (C) SpaceX

しかし、究極的には打ち上げコストを現在の100分の1に引き下げることを目指す同社にとって、30%はまだまだ序の口。そこでスペースXは、「フェアリング」と呼ばれる別の部品の再使用にも目をつけている。

フェアリングはロケットの先端にあり、中の衛星を大気などから保護する役割をもっている。ロケットが大気のない高度にまで上昇すれば不要になるため、その時点で分離され、海などに落として捨てられる。

しかし、フェアリングは炭素繊維複合材料を使っているため高価で、600万ドル(約6億円)もする。

そして今年2月、マスク氏は「もし、空から600万ドルが降ってきたら、捕まえたいと思うだろう?」と語り、フェアリングの回収、再使用に挑むことを表明した。

ロケットの先端にあるのがフェアリング。宇宙空間で桃太郎の桃のように真っ二つに割れて落ちてくる (C) SpaceX


space001.jpg

宇宙から降下してきた、ロケットの「フェアリング」。スペースXはこれを回収し、再使用しようとしている (C) Elon Musk/SpaceX

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で

ビジネス

トランプ氏関係者、ロシア企業とアラスカガス開発で合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中