最新記事

感染症

風邪に「機内で感染」は心配無用?

2018年4月10日(火)18時00分
カシュミラ・ガンダー

2015年に中東呼吸器症候群(MERS)が流行した韓国では感染予防のためにマスクをする搭乗客の姿が Kim Hong-Ji-REUTERS

<同じ機内でも席が離れていれば風邪をうつされにくいという研究結果が出たが>

大勢の乗客と長時間一緒に過ごさなければならない航空機の中は、最も風邪をうつされやすそうな場所の1つ。密室なので、少し離れた席でも咳をしている人がいると気が気ではない。

しかし米国科学アカデミー紀要に発表された新たな研究によれば、平均的な乗客が機内で風邪をうつされる確率は比較的低いという。

米エモリー大学などの研究者らは、飛行時間が3.5~5時間のアメリカ国内線10便で調査を実施。乗客1540人、乗務員41人のフライト中の動向を記録した。さらに機内の空気や内装の表面などから229のサンプルを採取し、18の一般的な呼吸器系ウイルスについて調べた。

その結果、風邪をひいている人の左右それぞれ2座席以内、前後1列以内に座った乗客は、呼吸器系の感染症にかかるリスクが約80%に上った。しかし、それ以外の人の場合は3%未満だった。「5列後ろの人が咳をしていても、心配する必要はない」と、研究を率いた米エモリー大学のビッキー・ヘルツバーグ教授は語った。

とはいえ、安心するのは早い。今回の調査で考慮の対象となったのは、咳やくしゃみで広まるウイルスのみ。また国際線などの長距離フライトでは、乗客や乗務員が動き回る機会も増えるので、さらなる研究が必要だ。

ランカスター大学の講師デレク・ギャザラーは、機内の空気の流れは複雑で、モデル化するのが非常に難しいと指摘する。未解明な部分が多い現状では、離れた席の人が本当に安全かどうかは分からない。

ウイルスで汚染された内装や備品を掃除しなかった場合、次のフライトに乗った人が感染するリスクもあるかもしれない。プラスチック製の表面に付着したウイルスは、24~48時間潜伏する可能性があるという。

できるだけ感染から逃れたいなら、自分の席から極力動かないほうがいいだろう(近くに風邪の人がいる場合は別だが)。具合の悪そうな乗務員から手渡されたものにも、触らないほうが無難かもしれない。

「さらなる自衛策は、除菌シートや除菌ジェルを携帯して、自分が触れる場所をきれいにすること。そして食事の前にはせっけんで手を洗う」と英アングリア・ラスキン大学の講師クリストファー・オケインは言う。

そして、地味だが最強の味方、マスクとうがいも忘れずに。

[2018年4月10日号掲載]

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

訂正日産、改革費用で通期は6500億円の最終赤字 

ワールド

米台、関税引き下げと米国製品の購入拡大で最終合意

ビジネス

中国新築住宅価格、1月も下落 前年比-3.1%に加

ビジネス

米電力会社が多額投資、データセンター需要で 料金上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中