最新記事

電撃訪中

金正恩氏、北京電撃訪問を読み解く──中国政府高官との徹夜の闘い

2018年3月27日(火)08時58分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

北朝鮮の金正恩委員長(写真は2017年「太陽節」記念するパレード閲兵時)Damir Sagolj-REUTERS

3月26日、金正恩氏が北京を電撃訪問したことが分かった。筆者は一日中、中国政府高官とはホットラインで確認を行なっていたが、夜9時頃判明。最大の後ろ盾である中国とよりを戻した上で、米朝会談を有利に持っていく計算だ。

「来了(来たよ)!」――中国政府高官と夜まで続いた確認作業

今月の20日前後に、中国外交部も北朝鮮担当者および中共中央対外聯絡部が北京にある北朝鮮大使館の人と会っていた事実は把握していた。

何かが起きるだろうと、必死でアンテナを張り巡らせた。

26日、2011年に金正恩の父親、故金正日総書記が最後に訪中した時に乗っていたのと同じ種類の列車が北京に着いていた。中国版ツイッターの微博(ウェイボー)が列車の姿を伝えていた。金正日のその旅は、北朝鮮の改革開放を模索する最後の旅だった。

もしかして金正恩委員長が乗っているのではないかと、中国政府高官に緊急連絡し情報を得ようとしたが、箝口令が布かれているので、今の段階では一切何も言えないという回答が戻ってきた。

それでも交通規制が外国の首脳級レベルだという情報だけはくれていた。

そのことで、何が起きているか、自分が何を言いたいかを察してくれと言わんばかりの具体的な知らせもくれた。

筆者は、「金正恩は結局のところ中国が長年唱えてきた『双暫停(米朝双方が暫定的に停止し、対話の席に着け)』という戦略に従ったわけだから、ここで北京と仲直りしてもおかしくはない。双暫停戦略を最初に教えてくれたのは、あなたではないか。それがようやく実ったのだから、次は金正恩が北京に挨拶に行くのが順当な流れだろう」と畳みかけた。

何度も往復書簡を「短信(ショートメッセージ)」で繰り返している内に、遂に決定的な二文字が携帯に飛び込んできた。

来了(ライラ)――!

「来たよ!」という意味だ。

この二文字が入ってきたのは26日の夜9時。北京時間の8時だ。

急いでコラムを書こうと、相手に許可を得ようとしたが「まだダメだ」という。発表する段階ではないからだとのこと。

金正恩なのか、それともその妹の金与正(キム・ヨジョン)なのかを確認するためのメッセージを出したが、それを最後にメッセージは途絶えた。寝てしまったのか。

個人的なことで恐縮だが、25日の夜は3時間しか寝ていない。そのまま徹夜をして公表の許可が出る時間まで待ったら、倒れてしまう。北京との時差は1時間なので、どうせ夜中はこれ以上変化を来さないだろうと諦めて、夜中の1時に就寝した。

朝6時に目覚めると、ブルームバーグが「金正恩が電撃訪中」という発表をしていることを知った。

すぐさま北京にショートメッセージを出そうとしたが、北京はまだ朝5時。いくらなんでも失礼だろう。日本時間の7時まで待った。

「もう公表していいか?」

すると、

「まだ官方(政府側)は公表していないが......」

という返事が来た。

いや、もういいだろう。

筆者は待ちきれずにキーボードを叩き始めた。

金正恩、電撃訪中の背景

金正恩がこの段階で北京を電撃訪問したということは、明らかに習近平と中朝首脳会談を行うということになるはずだ。

4月に入れば南北首脳会談が、5月になれば米朝首脳会談が予定されている。米朝会談はティラーソン国務長官の更迭により手続き上少し延期されるかもしれないが、何れにせよ開かれるのは確実だろう。

しかしトランプ大統領は、対話路線のティラーソンを解任して、後任に「金正恩を除去することを優先せよ」と主張するポンペオ氏を当てている。またマクマスター米大統領補佐官(安全保障担当)を解任して戦争大好きの強硬派ボルドン氏を起用している。

これは即ち、米朝会談が決裂した場合は北朝鮮を先制攻撃するというシグナルをトランプが発していることになる。金正恩がこの人事を看過するわけがない。

となれば頼りになるのは、何と言っても世界で唯一の軍事同盟国である中国だ。

中国とよりを戻すことにより、中国とロシアをしっかり味方に付けておいてから米朝首脳会談に臨む。

もちろん南北首脳会談にしても、韓国は米韓軍事同盟を結んでいる。韓国を震え上がらせるには、何と言っても韓国が経済的に最も頼りにしている中国と緊密であることを韓国に見せつけるのがいい。

こうして韓国およびアメリカと首脳会談するときに、交渉を北朝鮮に有利に運ぶために、この段階では何としても中朝首脳会談を行い、中朝の蜜月を米韓に見せつけておくことが不可欠なのだ。

蚊帳の外に置かれる日本

ロシアのプーチン大統領は、早くから金正恩の味方であることを公言して憚らない頼もしい味方である。

昨年の7月5日には、「双暫停」に関して中露共同声明を出しているほどだ。

となれば、中露、日米韓そして北朝鮮という六者会談の中で、北朝鮮が接近する国として唯一外されているのは日本だけということになる。

3月23日のコラム「日本外しを始めた北朝鮮――日朝首脳会談模索は最悪のタイミング」で書いたように、もし日本が拉致問題を重視して小泉元総理のように北朝鮮への電撃訪問を断行していれば、この流れは日本が主導することになり、安倍総理は今ごろノーベル平和賞を受賞する候補に挙げられていたことだろう。しかし安倍内閣には筆者の声は届かなかったようだ。ひたすら圧力を叫び続けてきた。今この段階に至ってから、急遽、日朝対話のオファーをするなど、あまりに外交戦略としては悪すぎるシナリオだ。

ロシアは元スパイ暗殺疑惑によりイギリスと断交状態にあり、EUとも思わしくない関係になっている。こんな時に、これまで北朝鮮の味方として発言してきてあげていたプーチンとしては、文句なしに金正恩と蜜月関係を演じることだろう。

その金正恩としては、これまで非難してきた関係国と仲良くなるわけだから、一つだけ敵国を創っておいて、国内の求心力を保っていなければならない。そこで六者会談のうちの日本だけをターゲットにして非難し続け、かつ「もし俺と会いたいのなら」と条件を付け、日本からは巨額の戦後賠償金をせしめる魂胆だろう。そのことは3月23日付けのコラムに書いた通りだ。

習近平と会うであろう、もう一つの理由

なお、これまで習近平が、北朝鮮にとっての最大の敵国「米帝国主義国家」と新型大国関係などといって蜜月を演じてこようとしてきたことに金正恩は激怒し、絶対に習近平とは会わないという覚悟を貫いてきた。

しかし今度は、自分自身が、その「最大の敵国、米帝国主義国家」の首脳と会うことを決意したのである。

こうなると、「いやー、私も会いますから」と、習近平に挨拶に赴かない訳にはいかない。

したがって訪中の目的は習近平に会い、中朝首脳会談を行なうことにあるだろうと考えられる。

当然、その後、ロシアにも行き、プーチン大統領とも会うことになるのではないだろうか。

背中に中国とロシアという大国を抱き、本来敵国であった韓国とアメリカの首脳と会談する。こうすれば北朝鮮に有利になり、トランプの強硬派人事に対抗することもできる。いざとなったら北朝鮮への先制攻撃という可能性に対抗するために、習近平に会い、プーチンに会うという金正恩の戦略と見る。

p.s.:なお、中国政府高官は、訪中したのが金正恩か金与正かに関する確かな回答はしていない。そこに未確認の要素はあるものの、先ず金与正を訪中させてから金正恩が訪中するという段階を踏む時間的余裕はない。その前提の範囲内で以上のコラムを書いた。

endo-progile.jpg[執筆者]遠藤 誉
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。東京福祉大学国際交流センター長、筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会科学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『習近平vs.トランプ 世界を制するのは誰か』(飛鳥新社)『毛沢東 日本軍と共謀した男』(中文版も)『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』『チャイナ・ナイン 中国を動かす9人の男たち』『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』など多数。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

この筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送-インタビュー:ラピダス半導体にIOWN活用も

ビジネス

中国、国有メーカー2車種を初の自動運転レベル3認定

ワールド

インド貿易赤字、11月は縮小 政府高官「米との枠組

ビジネス

日本生命、医療データ分析のMDVにTOB 完全子会
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中