最新記事

生態学

蚊にも学習能力があることが判明!  疫病感染予防に期待も

2018年2月1日(木)20時00分
モーゲンスタン陽子

蚊にも学習能力があることが判明! auimeesri- iStock

<蚊は人間に叩かれそうになると、危険を避けるために、その人の体臭を覚えてその臭いを避ける「記憶・学習能力」があるという研究結果が発表された>

他の人より蚊に刺されやすいという人がいる。また、ふだんは刺されにくい人でも、スポーツをして汗をかいたり、お酒を飲んだりすると刺されやすくなるということもある。蚊が人間の選り好みをすることは長年言われてきたが、何がその基準となるのかは謎が多かった。

ところが1月25日、アメリカの生物学系学術誌Current Biologyに、蚊は人間に叩かれそうになると、危険を避けるために、その人の体臭を覚えて24時間以上にわたってその臭いを避ける「記憶・学習能力」があるという史上初の研究結果が発表された。

「パブロフの犬」と同じ

「基本的にはパブロフの蚊だ」と、執筆者の一人、ワシントン大学の神経生態学者ジェフ・レフェル教授は言う。パブロフの犬の実験は、特定の音と餌を与えるタイミングを合わせて繰り返す(「条件付け」)と、犬はその音を聞いただけで唾液を分泌するようになる(「条件反射」)というものだが、蚊の場合もそれと同じらしい。

レフェルの実験チームはまず、人間の体臭を染み込ませた袖と、無臭の袖を用意した。すると、蚊は人間の臭いのする袖の方を好んだという。次に、人間が腕を叩くときの動きを模した機械の振動と人間の臭いとの組み合わせに20分間蚊をさらし、それらを使って最初と同じ実験をしたところ、蚊は人間の臭いのする袖を避けるようになったという。

この効果は、「訓練されていない」蚊が一般的な虫除けスプレーを避けるのとほぼ同じくらいの割合だという。またレフェルは、「しかも、蚊は学んだ臭いを何日も覚えている」と言う(ワシントン大学ニュース)。

蚊に刺されやすい人は、たとえ命中しなくても、叩く行為を続けた方がよさそうだ。

疫病撲滅にも期待

さらに研究で、蚊の、体臭と死の危険の条件付けに脳内科学伝達物質ドーパミンが関連することがわかった。チームによってドーパミン神経システムにダメージを与えられた蚊は、臭いと振動の関連性を学習することができなかったという。

学習能力が確認されたのは黄熱、デング熱、ジカ熱などを媒介するネッタイシマカという種類だが、この能力が見られない種類もあった。人間もそうだが、種のもつ嗅覚の受容体によりすべての臭いを感じ取れるわけではない、というのが原因のようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇

ワールド

ドンバス撤退でロシア期限通告、ウクライナは「早く決

ビジネス

独主要経済研究所、26・27年成長予測を下方修正 

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中