最新記事

宇宙実験室

中国の「天宮1号」が来年1〜3月に大気圏再突入　日本に落下の可能性も：最新予測

2017年11月14日（火）18時20分
高森郁哉

来年1〜3月に大気圏再突入が予想される「天宮1号」のイメージ image:CMSA

制御不能になり徐々に高度を下げている中国の軌道上実験モジュール「天宮1号」が、2018年1月〜3月に大気圏に再突入する。その大部分は燃え尽きるとみられるが、大きな部品が地表に到達する可能性もある。欧州宇宙機関（ESA）が今月示した最新の予測では、残骸が落下する可能性のある「危険地帯」に、日本の大部分も含まれている。

北緯43度と南緯43度の範囲に落下か

ESAは今月6日、天宮1号の再突入を監視する国際的なキャンペーンを主催すると発表した。その中で、現在高度約300キロメートルを周回している天宮1号が、2018年1月から3月のあいだに再突入すると予測。また、機体の破片が降下する可能性がある範囲として、赤道を中心とする北緯43度以南と南緯43度以北のゾーンを示した。

この範囲に位置するのは、ニューヨークとロサンゼルスを含む米国の南半分と南米大陸の大部分、アフリカ大陸や中東の全域と欧州の一部、北京を含む中国とアジアの広域、オーストラリアなど。日本列島では北海道札幌市が北緯43度にあたり、これより南の地域はすべて「危険地帯」に含まれる。

降下のタイミングを正確に予測することは難しく、再突入の2日前になってもおそらく6〜7時間の幅で把握できる程度といい、したがって降下物の落下地点も直前まで特定できないとみられる。

天宮1号のサイズと過去の落下事例

2011年9月に打ち上げられた天宮1号は、全長10.4メートル、直径3.35メートルで、質量は約8.5トン。中国政府は2016年9月、機械的または技術的な理由で天宮1号が制御不能になったことを発表した。

ハーバード大学の天体物理学者ジョナサン・マクドウェル氏は、降下する天宮1号の大部分は大気を通る際に熱で溶けてしまうが、ロケットエンジンなどの高密度の部品は燃え尽きずに残り、100キロほどの塊となって落下する可能性があると述べている。

過去の宇宙ステーションの落下事例としては、米航空宇宙局（NASA）の「スカイラブ」（約77トン）が1979年7月に大気圏へ再突入し、オーストラリアの西オーストラリア州パースの郊外に破片が落下。また、ソ連の「サリュート7号」（約20トン）は1991年2月にアルゼンチン上空で再突入した際、中部サンタフェ州の町カピタン・ベルムデスで破片の落下が確認された。いずれも人的な被害は報告されなかった。

国際的な監視活動にJAXAも参加

ESAが発表したキャンペーンは、国際機関間スペースデブリ調整委員会（IADC）が主体となって実施。IADCにはESAとNASAをはじめ、宇宙航空研究開発機構（JAXA）や中国国家航天局など13の国・地域の機関が参加しており、天宮1号の大気圏再突入をそれぞれ監視して得た情報を共有する。2月28日と3月1日には、欧州宇宙運用センターの本部があるドイツのダルムシュタット市で、スペースデブリの再突入に関するワークショップも開催する予定だ。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡、世界のコンテナ船の約1割が滞留＝ＯＮ
2026.03.03

ワールド

ガザで燃料・食料が枯渇寸前、イスラエルによる検問所
2026.03.03

ワールド

イラン紛争、レバノンに拡大　クウェートが米軍機を誤
2026.03.03

ワールド

イラン作戦、「終わりのない戦争」ではない＝米国防長
2026.03.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    ドバイの空港・ホテルに被害　イランが湾岸諸国に報…
  • 7
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 8
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    【トランプ関税はまだ序章】新関税で得する国・損す…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中