最新記事

宇宙実験室

中国の「天宮1号」が来年1〜3月に大気圏再突入 日本に落下の可能性も:最新予測

2017年11月14日(火)18時20分
高森郁哉

来年1〜3月に大気圏再突入が予想される「天宮1号」のイメージ image:CMSA

制御不能になり徐々に高度を下げている中国の軌道上実験モジュール「天宮1号」が、2018年1月〜3月に大気圏に再突入する。その大部分は燃え尽きるとみられるが、大きな部品が地表に到達する可能性もある。欧州宇宙機関(ESA)が今月示した最新の予測では、残骸が落下する可能性のある「危険地帯」に、日本の大部分も含まれている。

北緯43度と南緯43度の範囲に落下か

ESAは今月6日、天宮1号の再突入を監視する国際的なキャンペーンを主催すると発表した。その中で、現在高度約300キロメートルを周回している天宮1号が、2018年1月から3月のあいだに再突入すると予測。また、機体の破片が降下する可能性がある範囲として、赤道を中心とする北緯43度以南と南緯43度以北のゾーンを示した。

この範囲に位置するのは、ニューヨークとロサンゼルスを含む米国の南半分と南米大陸の大部分、アフリカ大陸や中東の全域と欧州の一部、北京を含む中国とアジアの広域、オーストラリアなど。日本列島では北海道札幌市が北緯43度にあたり、これより南の地域はすべて「危険地帯」に含まれる。

降下のタイミングを正確に予測することは難しく、再突入の2日前になってもおそらく6〜7時間の幅で把握できる程度といい、したがって降下物の落下地点も直前まで特定できないとみられる。

天宮1号のサイズと過去の落下事例

2011年9月に打ち上げられた天宮1号は、全長10.4メートル、直径3.35メートルで、質量は約8.5トン。中国政府は2016年9月、機械的または技術的な理由で天宮1号が制御不能になったことを発表した。

ハーバード大学の天体物理学者ジョナサン・マクドウェル氏は、降下する天宮1号の大部分は大気を通る際に熱で溶けてしまうが、ロケットエンジンなどの高密度の部品は燃え尽きずに残り、100キロほどの塊となって落下する可能性があると述べている

過去の宇宙ステーションの落下事例としては、米航空宇宙局(NASA)の「スカイラブ」(約77トン)が1979年7月に大気圏へ再突入し、オーストラリアの西オーストラリア州パースの郊外に破片が落下。また、ソ連の「サリュート7号」(約20トン)は1991年2月にアルゼンチン上空で再突入した際、中部サンタフェ州の町カピタン・ベルムデスで破片の落下が確認された。いずれも人的な被害は報告されなかった。

国際的な監視活動にJAXAも参加

ESAが発表したキャンペーンは、国際機関間スペースデブリ調整委員会(IADC)が主体となって実施。IADCにはESAとNASAをはじめ、宇宙航空研究開発機構(JAXA)や中国国家航天局など13の国・地域の機関が参加しており、天宮1号の大気圏再突入をそれぞれ監視して得た情報を共有する。2月28日と3月1日には、欧州宇宙運用センターの本部があるドイツのダルムシュタット市で、スペースデブリの再突入に関するワークショップも開催する予定だ。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アマゾン第1四半期、クラウド事業の売上高伸びが予想

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、円は日銀の見通し引き下げ受

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中