最新記事

地球外生命体

ダーウィン進化論で考える地球外生命体の姿とは?

2017年11月8日(水)17時45分
松岡由希子

stocksnapper-iStock

<英オックスフォード大学の研究チームが、「ダーウィンの進化論が、地球外生命体の予測やその生態の理解にどのように役立つか」について示した論文を発表>

"地球外生命体"というと、不気味で恐ろしい怪物のようなものを思い浮かべがちだが、それは、人類が映画や小説などを通じてつくりあげてきた架空のイメージにすぎない。

ダーウィンの進化論が、地球外生命体の理解にどのように役立つか

英オックスフォード大学の研究チームは、2017年11月、専門誌「国際宇宙生物学ジャーナル」において、「チャールズ・ダーウィンの進化論が、地球外生命体の予測やその生態の理解にどのように役立つか」について示した研究論文を初めて発表した。

これによると、地球外生命体は、人類形成のプロセスやメカニズムと同様、いわゆる「自然選択」のように、同じ種の生存競争において、自然環境への適応力の高いものが多くの子孫を残し、次第に、より適応性があり、より強いものへと進化してきた可能性があるという。

従来、宇宙全体の生命体について探究する「宇宙生物学」では、自然界の諸現象を機械的な因果関係によって説明しようとする"機械論"的なアプローチが中心で、地球上の生命体をもとに、物理学や地質学、化学などの理論を用いて地球外生物を予測したものが多かった。

地球上の生命体ではありえない生命体を理論的に予想できる

一方、この研究論文では、進化論を適用し、地球上の生命体とは無関係に、地球外生命体の形態や機能などを予測するアプローチを提案している。このアプローチによれば、たとえば、シリコンをベースとし、DNAを持たず、窒素呼吸するといった、地球上の生命体ではありえない地球外生命体を、理論的に予測できるというわけだ。

ABlevin2.jpg

地球外生命体の進化例をスケッチ(Helen.S.Cooper)

地球上では、個々の細胞が多細胞組織になるときのように、別々の生命体がより高い階層の生命体へと大きく遷移することによって、種の複雑性が高まってきた。そして、このような遷移が起こるためには、極限状態が必要だと考えられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ビジネス

ホンダが通期純利益予想を維持、4─12月期は42%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中