最新記事

核兵器

核攻撃を生き残る方法（実際にはほとんど不可能）

2017年8月10日（木）17時45分
クリス・リオッタ

核爆発を生き残ったとしてもその後は放射性降下物を回避しなければならない　Kim Hong-Ji-REUTERS

＜自分の生活圏が核攻撃を受けた場合、爆発で生き残ったとしても、その後に放射性物質などを回避して生き残れる確率は極めて低い＞

穏やかに晴れた日、カリフォルニアやグアムを散歩しているとしよう。ドナルド・トランプ米大統領と北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長が核戦争を示唆させる危険な言葉のやりとりを繰り広げていたとしても......それが現実になるとは夢にも思わないはずだ。

晴れやかな気持ちで空を見上げた瞬間、あなたは大陸間弾道ミサイル（ICBM）に搭載された1100キロ相当の核爆弾が猛スピードで上空を通過する様子を目撃する。突如として迫りくる死を実感して、あなたの一日はめちゃくちゃになる。アパートの地下に核シェルターを建設しておかなかったことを後悔するに違いない。

しかしパニックに陥ることはない。核攻撃による死は、いつ訪れても不思議でない。

8月8日にトランプ大統領が、北朝鮮がアメリカを脅し続ければ「世界が目にしたことのないような炎と怒り」に直面すると発言すると、グーグルで「核攻撃で生き残る方法」の検索件数が急上昇した。

だが放射性降下物やICBMに詳しい軍事専門家のほとんどは、世界のどの地域にいようと、核攻撃を受けて生き残る確率は非常に低いという見方で一致する。

自分の住む街が核攻撃を受けても生き残り、空気中に漂う放射性物質などが地上に飛散する数カ月間を生き延びる確率を最も高める方法は、地中深くに避難して待機することだろう。

【参考記事】トランプ「炎と怒り」はトルーマンの原爆投下演説に似ている

米連邦緊急事態管理庁（FEMA）が公表した核攻撃対策用の計画指針によれば、放射性降下物の飛散時に最も安全な地下空間は、地上5階建てのアパートの地下1階と2階部分、または大規模なオフィスやアパートの地下だ。

webw170810-fema.jpg

FEMAが公表した建物別の放射性降下物に対する安全度のチャート　FEMA

次のページ米政府機関の能天気な記載
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾国民党、新主席に鄭麗文氏　防衛費増額に反対
2025.10.19

ビジネス

テスラ・ネットフリックス決算やＣＰＩに注目＝今週の
2025.10.19

ワールド

米財務長官、中国副首相とマレーシアで会談へ
2025.10.19

ワールド

全米で反トランプ氏デモ、「王はいらない」　数百万人
2025.10.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人と参政党
特集：日本人と参政党
2025年10月21日号（10/15発売）

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 3
    ニッポン停滞の証か...トヨタの賭ける「未来」が関心呼ばない訳
  • 4
    ギザギザした「不思議な形の耳」をした男性...「みん…
  • 5
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 6
    大学生が「第3の労働力」に...物価高でバイト率、過…
  • 7
    【クイズ】世界で2番目に「リンゴの生産量」が多い国…
  • 8
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 4
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    メーガン妃の動画が「無神経」すぎる...ダイアナ妃を…
  • 8
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 9
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 10
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって？」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中