最新記事

インプラント

米国企業で初、従業員の体内へのマイクロチップの埋め込みを実施

2017年8月1日(火)17時50分
松岡由希子

Nigel Treblin-REUTERS

<米ウィスコンシン州の自動販売機メーカーが、米国企業として初めて、従業員に体内へのマイクロチップの埋め込みを実施する>

マイクロチップを手に埋め込んだ従業員が、手をかざすだけで、オフィスの出入り口を解錠したり、パソコンにログインしたり、社内の自動販売機でジュースを購入したりする。まるでSF映画のようなオフィスシーンが、いよいよ現実のものとなりつつあるようだ。

50名以上の従業員がマイクロチップの埋め込みに同意

米ウィスコンシン州の自動販売機メーカー「スリー・スクウェア・マーケット」は、スウェーデンの生体認証センサー専門企業「バイオハックス・インターナショナル」との提携のもと、米国企業として初めて、従業員を対象に、体内へのマイクロチップの埋め込みを2017年8月1日から実施する。

これは従業員の任意で実施されるもので、最高経営責任者(CEO)を務めるトッド・ウェストビー氏のほか、50名以上の従業員がマイクロチップの埋め込みに同意した。

170725-chip.jpg

Three Square Market (32M) が、従業員の皮下に埋め込むRFIDチップ

注射器を使い、個人情報が保存された米粒くらいのRFIDチップを右手の親指と人差し指の間の皮下に埋め込むと、オフィスのドアやパソコン、コピー機、自動販売機などに手をかざすだけで、非接触型ICカードのように、近距離無線通信で対象物の情報を読み取る仕組みとなっている。


「スリー・スクウェア・マーケット」では、従業員の身体へのマイクロチップの埋め込みにあたり、従業員への利便性の提供をその目的として強調する一方、情報セキュリティや、従業員のプライバシー、健康影響などに十分配慮している旨を説明している

このマイクロチップは2004年にアメリカ食品医薬品局(FDA)が認可したもので、身体に埋め込まれた後も注射器で簡単に取り出すことができるほか、GPS機能は非搭載で、他者に追跡されることはないという。また、チップ内のデータは暗号化されているそうだ。

簡単にハッキングされる可能性がある

しかし、企業が従業員の身体にマイクロチップを埋め込むことについては、懸念を示す声が少なくない。米カーネギーメロン大学のアレッサンドロ・アクイスティ教授は、ニューヨーク・タイムズ紙の記事において、「企業側は『チップは暗号化されており、安全だ』と主張するが、"暗号化"の定義は非常に曖昧で、本当に安全なものもあれば、簡単にハッキングできるものも含まれている可能性がある」と指摘している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン攻撃で3週間の作戦計画、イスラエル軍 レバノ

ワールド

自衛隊の中東派遣、「情報収集」目的で政府検討 ホル

ビジネス

原油先物が上昇、ホルムズ海峡の混乱長期化を懸念

ビジネス

伊ウニクレディト、独コメルツ銀の30%超取得へ公開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中