最新記事

外交

トランプに「英語を話さない」と言われた昭恵夫人、米でヒーローに

2017年7月21日（金）16時00分
ジュリア・グラム

今年2月、フロリダ州のマールアラーゴでトランプ夫妻を夕食を共にした安倍夫妻　Carlos Barria-REUTERS

＜G20の夕食会で隣りに座った安倍昭恵夫人が「ハローさえ言わない程」だったと言ったトランプはアメリカでバッシングを受け、昭恵を「英雄視」する声に押され気味＞

今月ドイツ・ハンブルグで開催された20カ国・地域（G20）首脳会談後の7日の夕食会で、ドナルド・トランプ米大統領は、隣の席に座っていた日本の安倍昭恵・首相夫人が「英語を全く話さなかった」と発言したため、異論が噴出している。

7月19日付のニューヨーク・タイムズ紙のインタビューでトランプは、昭恵が「『ハロー』も言わないほど」英語を話さなかったので、世界の首脳とそのパートナーが親交を深め合った2時間近くの間、昭恵との間には会話がまったく欠けていた、と話した。トランプによれば、夕食会そのものは和やかに進行したが、コミュニケーションは困難だったという。

「日本語の通訳が１人いたが、もしいなかったらもっと（会話は）大変だったろう」と、トランプは話す。「それでも彼女はとても素敵な女性で、夕食会は楽しかった。すべてはうまく行った」

だが、問題が１つ。昭恵は本当は英語を話せるはずだ、ということだ。

インタビューが掲載された翌日、ある動画がネット上で拡散された。2014年にニューヨークで開催された国際シンポジウムで、昭恵が日本の海洋環境について基調スピーチをする様子が映っている。昭恵は15分間のスピーチを読み上げ、笑顔で一礼し、「サンキュー」と締めくくっている。

「昭恵が英語を話せないはずはない」の根拠

動画が拡散され、ジャーナリストがトランプの主張に反論するにつれ、昭恵を「英雄視」する人々も現れた。

ニューヨーク・タイムズの東京支局長モトコ・リッチは、トランプの発言を「見当違い」とツイート。ニュースサイト「デイリー・ビースト」の記者、スペンサー・アッカーマンは、夫の安倍晋三首相がかつて米議会で英語で演説したことから、「妻の昭恵も『ハロー』くらいは知っているはず」と書いた。極めつけに、英ガーディアン紙のコラム二スト、ジェシカ・バレンティが、「トランプとの会話を避けるために、2時間近く英語を話せないふりをした」、という自説を展開した。

夕食会の席上、昭恵とトランプの間で本当に何があったかはわからないが、その間、トランプは席を立ってプーチンと1時間近く話し込んでいる。非公式で友好的で、安全保障上の慣習に反してアメリカ側の通訳も挟まないお喋りだった。

プーチンとの会話を「密談」と批判されたトランプは、昭恵夫人とほとんど話せなかったのを彼女の英語のせいにしようとしているのかもしれない。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EXCLUSIVE-米ＦＲＢ、年内1─2回の利下げ
2026.02.08

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催　5年に1度の重要会議
2026.02.08

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減
2026.02.08

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢　無党派層で
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中