最新記事
BOOKS

エコノミスト誌が未来のテクノロジーを楽観視する理由

2017年5月10日(水)11時54分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<対象をテクノロジー(技術)に絞り込んで、2050年に起こるであろう変化を予測した『2050年の技術』。心躍るスリリングな予測を生み出した寄稿者たちの信念とは?>

2012年に『2050年の世界』という書籍が発行された。英『エコノミスト』誌が、人口動態、宗教、経済、文化などさまざまな側面から2050年に起こるであろう変化を予測したものである。そして、対象をテクノロジー(技術)に絞り込んだその姉妹編が、今回ご紹介する『2050年の技術――英『エコノミスト』誌は予測する』(英『エコノミスト』編集部著、土方奈美訳、文藝春秋)。

寄稿しているのは、『エコノミスト』誌のジャーナリストのみならず、科学者、起業家、研究者、SF作家らと多岐にわたっている。「2050年までの今後数十年にわたり、技術がどのように発展し、われわれにどのような影響をおよぼすのか」について、各人がそれぞれの視点に基づいて予測しているのである。

まず6つの章に分かれた第一部では、テクノロジーの未来の大前提に関わる問題、あるいは変化を促したり制約したりする要因を考察している。次いで第二部では、農業を筆頭とするさまざまな基幹産業に対してテクノロジーがもたらす変化に焦点が当てられる。そして、これから登場するテクノロジーが社会的、政策的に及ぼす影響について触れたのが第三部だ。

相応の基礎知識が必要とされる箇所も少なくないため、すべてを理解することは現実的に難しいかもしれない。事実、自慢できるほどテクノロジーに詳しいわけでは決してない私にとっても、そんなパートは少なくなかった。

しかし、読んでいるとそれでも、心が躍ってくるのがわかった。未来に向けられた視点と考え方が、とてもスリリングだからだ。感性を刺激するポイントが、数ページに1回程度の割合で現れるとでもいおうか。それらは、私たちが未来に向けて生きているという事実を立証するものであり、その先に「未来」があることも明らかにしてもいる。

広範なテーマのすべてについてここで解説するのは難しいが、ここでは個人的に最も引き込まれた第1章「日本のガラケーは未来を予測していた」に焦点を当ててみたい。

『エコノミスト』誌を代表するテクノロジー・ライターであるトム・スタンデージは、まずは歴史を振り返って過去のテクノロジーを検証したのち、「未来を予見するために目を向けるべきもの」として現在に焦点を当てている。その中心にあるのは、日本のガラケーと女子高生だ。


SF作家のウィリアム・ギブソンの有名な言葉に「未来はすでにここにある。均等に行きわたっていないだけだ」というものがある。テクノロジーの懐胎期間は驚くほど長い。突然登場するように見えて、実はそうではないのだ。
 だから、正しい場所に目を向ければ、明日のテクノロジーを今日見ることができる。(中略)それは「エッジケース(限界的事例)」、すなわち広く普及する前に、特定の集団や国だけで広がりつつある事例を探すことにほかならない。わかりやすい例が二一世紀初頭の日本におけるガラケーだ。(25ページより)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米総合PMI、12月は半年ぶりの低水準 新規受注が

ワールド

バンス副大統領、激戦州で政策アピール 中間選挙控え

ワールド

欧州評議会、ウクライナ損害賠償へ新組織 創設案に3

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人 失業率は4年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中