最新記事

歴史

米メディアはなぜヒトラーを止められなかったか

2017年1月19日(木)20時17分
ジョン・ブロイヒ(米ケース・ウェスタン・リザーブ大学准教授)

2人の独裁者:イタリアのムッソリーニ(左)とドイツのヒトラー(1940年6月) Public Domain

<独裁者は、独裁という政策綱領を掲げて立候補するわけではない。民主的な選挙を勝ち抜いたからといって「正常」とは限らない。米メディアは、第二次大戦時の過ちを繰り返してはならない>

 メディアは独裁者をどう報道すればいいのか。

 立憲主義に反対で人種差別主義、おまけに暴力を煽る政治指導者が台頭したら、メディアはどう伝えるべきだろう。社会常識から逸脱しているとして糾弾すべきか。公正な選挙で選ばれたのだからそれは民意、即ち「正常」だと判断するのか。

 イタリアとドイツでファシストが指導者にのし上がった1920~30年代に、大きな過ちを犯した米メディアが学んだ教訓だ。

独裁者の誕生

 イタリアのべニート・ムッソリーニが3万人の武装した黒シャツ隊を引き連れてローマを進軍し、政権を奪取したのは1922年。1925年には独裁を宣言した。その動きはアメリカの価値観とまるで相容れなかったが、ムッソリーニは米メディアの人気者だった。事実、1925~32年の間に少なくとも150本の記事が掲載され、その大半が中立的な意見で、他も肯定的な論調がほとんどだった。

 米誌サタデー・イブニング・ポストは1928年の5~10月にかけて、ムッソリーニの回顧録を連載した。高級紙ニューヨーク・トリビューンから地方紙のクリーブランド・プレイン・ディーラーに至るまで多くの新聞が、新しいファシスト運動は若干「手荒い」とはいえ、イタリアを極左の脅威から救い経済を立て直したと称賛した。米メディアにしてみれば、第一次大戦後のヨーロッパで急伸しつつあった反資本主義の方が、ファシズムよりはるかにたちが悪かったのだ。ニューヨーク・タイムズは、ファシズムを荒れ狂うイタリアを正常化する運動と評価した。

 だが、少数ながらこれに反対するジャーナリストやメディアもあった。作家のアーネスト・ヘミングウェイやニューヨーカー誌は、反民主主義を標榜するムッソリーニによる正常化、という論調を拒絶。ハーパー誌ののジョン・ガンサーは、ムッソリーニがどれほど巧妙に米メディアを操作したかについて、鋭いルポルタージュを書いた。

ヒトラーは「ドイツのムッソリーニ」

 イタリアでムッソリーニが成功すると、米メディアはアドルフ・ヒトラーのことも正常と認識した。事実1920年後半~30年代前半までは、ヒトラーのことを「ドイツのムッソリーニ」と呼んでいた。ムッソリーニが先に米メディアの認知を受けていたおかげで、ヒトラーは有利なスタートを切れたとわけだ。1920年代初めには少数政党に過ぎなかったナチスは、1932年の国会議員選挙で第一党になる大躍進を遂げた。

 メディアがヒトラーをジョークのネタにしたおかげで、人々の目に彼は人畜無害と映ることになった。「とんでもない金切り声」で「狂気の演説」を行うヒトラーについて、当時のニューズウィークは「チャーリー・チャップリンのよう」「顔つきはまるで漫画」と紹介。米誌コスモポリタンは「自信のなさを隠すためにしゃべりまくる男」と評した。

 ナチスが国会の第一党になった翌年にヒトラーが独裁体制を敷いても、米メディアは、いずれ失脚して伝統的な政治家にとって代わられるか、もっと穏健な路線に軌道修正せざるをえなくなると高をくくっていた。米紙ワシントン・ポストは、ヒトラーの支持者について「過激な教義とインチキ療法」にだまされた「感化されやすい有権者」だと批評。ニューヨーク・タイムズとクリスチャン・サイエンス・モニターは、政治家たちもいずれ目が覚めてナチスを懲らしめるだろうと指摘した。「鋭くドラマチックな直観力」だけでは政権運営には不十分で、「慎重さ」や「深い思考」が必要だということが露呈するはずだ、と。

 事実、ヒトラーの首相就任を受けてニューヨーク・タイムズは「彼自身の無能さをドイツ国民にさらけ出すだけ」と論評した。記者たちは、ヒトラーが候補者の立場から一転、首相として責任を負うことになったのを今さらながら後悔しているのではないか、と邪推した。

 1930年代初め頃の米メディアは確かに、反ユダヤ主義を掲げたヒトラーの過去の言動を非難することもあった。だがそれには例外も多かった。一部の新聞社は、ドイツがプロパガンダとしてユダヤ系市民に加えていた暴力を控えめにしか報じなかった。暴力を非難した記者でさえ、一回ごとに「(暴力は)これで終わりだ」と繰り返すなど、正常に戻りたいという願望と現実を取り違える傾向が顕著になった。

 ヒトラー政権を批判するにしても、取材を拒否されない程度に抑える必要があった。米放送局CBSのキャスターの息子は、ヒトラーに敬礼しなかったとしてナチスの突撃隊から暴行を受けても報道しなかった。1933年に米紙シカゴ・デイリー・ニュースの記者だったエドガー・マウラーが「ドイツは狂気の精神病院になりつつある」と書くと、ドイツ政府は米国務省にアメリカ人記者の報道を取り締まるよう圧力をかけた。マウラーの身の危険を案じた新聞社は、彼をドイツから転出させた。

 1930年代後半までには、アメリカ人記者のほとんどが自分たちの過ちを思い知った。ヒトラーの脅威を見くびった結果、想像を絶する惨劇が起こったヒトラーと対談したこともある著名ジャーナリストのドロシー・トンプソンは、1928年に一度はヒトラーを「取るに足らない男」と断じた自分の過ちに気付き、1930年代半ばから批判記事を書き始めた(ダグラス・チャンドラーのような不名誉な例外も存在した。彼は1937年に米誌ナショナル・ジオグラフィックに寄稿した『Changing Berlin』などの記事で、ナチス・ドイツのプロパガンダの役割を担った)。

「未来の独裁者を見破れる人などいない」と彼女は1935年に語っている。「ヒトラーのような男は決して政策綱領に独裁と書いて立候補はしない。常に、自分は国民の総意に基づく代表者なのだと訴える」。ヒトラーを見くびった教訓をアメリカに当てはめて、彼女はこんな言葉も残した。「独裁者が現れるとしたら、きっとどこにでもいたような少年たちで、伝統的なアメリカ的価値観を象徴するような人物だろう」

The Conversation

John Broich, Associate Professor, Case Western Reserve University

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中