最新記事

歴史

米メディアはなぜヒトラーを止められなかったか

2017年1月19日(木)20時17分
ジョン・ブロイヒ(米ケース・ウェスタン・リザーブ大学准教授)

2人の独裁者:イタリアのムッソリーニ(左)とドイツのヒトラー(1940年6月) Public Domain

<独裁者は、独裁という政策綱領を掲げて立候補するわけではない。民主的な選挙を勝ち抜いたからといって「正常」とは限らない。米メディアは、第二次大戦時の過ちを繰り返してはならない>

 メディアは独裁者をどう報道すればいいのか。

 立憲主義に反対で人種差別主義、おまけに暴力を煽る政治指導者が台頭したら、メディアはどう伝えるべきだろう。社会常識から逸脱しているとして糾弾すべきか。公正な選挙で選ばれたのだからそれは民意、即ち「正常」だと判断するのか。

 イタリアとドイツでファシストが指導者にのし上がった1920~30年代に、大きな過ちを犯した米メディアが学んだ教訓だ。

独裁者の誕生

 イタリアのべニート・ムッソリーニが3万人の武装した黒シャツ隊を引き連れてローマを進軍し、政権を奪取したのは1922年。1925年には独裁を宣言した。その動きはアメリカの価値観とまるで相容れなかったが、ムッソリーニは米メディアの人気者だった。事実、1925~32年の間に少なくとも150本の記事が掲載され、その大半が中立的な意見で、他も肯定的な論調がほとんどだった。

 米誌サタデー・イブニング・ポストは1928年の5~10月にかけて、ムッソリーニの回顧録を連載した。高級紙ニューヨーク・トリビューンから地方紙のクリーブランド・プレイン・ディーラーに至るまで多くの新聞が、新しいファシスト運動は若干「手荒い」とはいえ、イタリアを極左の脅威から救い経済を立て直したと称賛した。米メディアにしてみれば、第一次大戦後のヨーロッパで急伸しつつあった反資本主義の方が、ファシズムよりはるかにたちが悪かったのだ。ニューヨーク・タイムズは、ファシズムを荒れ狂うイタリアを正常化する運動と評価した。

 だが、少数ながらこれに反対するジャーナリストやメディアもあった。作家のアーネスト・ヘミングウェイやニューヨーカー誌は、反民主主義を標榜するムッソリーニによる正常化、という論調を拒絶。ハーパー誌ののジョン・ガンサーは、ムッソリーニがどれほど巧妙に米メディアを操作したかについて、鋭いルポルタージュを書いた。

ヒトラーは「ドイツのムッソリーニ」

 イタリアでムッソリーニが成功すると、米メディアはアドルフ・ヒトラーのことも正常と認識した。事実1920年後半~30年代前半までは、ヒトラーのことを「ドイツのムッソリーニ」と呼んでいた。ムッソリーニが先に米メディアの認知を受けていたおかげで、ヒトラーは有利なスタートを切れたとわけだ。1920年代初めには少数政党に過ぎなかったナチスは、1932年の国会議員選挙で第一党になる大躍進を遂げた。

 メディアがヒトラーをジョークのネタにしたおかげで、人々の目に彼は人畜無害と映ることになった。「とんでもない金切り声」で「狂気の演説」を行うヒトラーについて、当時のニューズウィークは「チャーリー・チャップリンのよう」「顔つきはまるで漫画」と紹介。米誌コスモポリタンは「自信のなさを隠すためにしゃべりまくる男」と評した。

 ナチスが国会の第一党になった翌年にヒトラーが独裁体制を敷いても、米メディアは、いずれ失脚して伝統的な政治家にとって代わられるか、もっと穏健な路線に軌道修正せざるをえなくなると高をくくっていた。米紙ワシントン・ポストは、ヒトラーの支持者について「過激な教義とインチキ療法」にだまされた「感化されやすい有権者」だと批評。ニューヨーク・タイムズとクリスチャン・サイエンス・モニターは、政治家たちもいずれ目が覚めてナチスを懲らしめるだろうと指摘した。「鋭くドラマチックな直観力」だけでは政権運営には不十分で、「慎重さ」や「深い思考」が必要だということが露呈するはずだ、と。

 事実、ヒトラーの首相就任を受けてニューヨーク・タイムズは「彼自身の無能さをドイツ国民にさらけ出すだけ」と論評した。記者たちは、ヒトラーが候補者の立場から一転、首相として責任を負うことになったのを今さらながら後悔しているのではないか、と邪推した。

 1930年代初め頃の米メディアは確かに、反ユダヤ主義を掲げたヒトラーの過去の言動を非難することもあった。だがそれには例外も多かった。一部の新聞社は、ドイツがプロパガンダとしてユダヤ系市民に加えていた暴力を控えめにしか報じなかった。暴力を非難した記者でさえ、一回ごとに「(暴力は)これで終わりだ」と繰り返すなど、正常に戻りたいという願望と現実を取り違える傾向が顕著になった。

 ヒトラー政権を批判するにしても、取材を拒否されない程度に抑える必要があった。米放送局CBSのキャスターの息子は、ヒトラーに敬礼しなかったとしてナチスの突撃隊から暴行を受けても報道しなかった。1933年に米紙シカゴ・デイリー・ニュースの記者だったエドガー・マウラーが「ドイツは狂気の精神病院になりつつある」と書くと、ドイツ政府は米国務省にアメリカ人記者の報道を取り締まるよう圧力をかけた。マウラーの身の危険を案じた新聞社は、彼をドイツから転出させた。

 1930年代後半までには、アメリカ人記者のほとんどが自分たちの過ちを思い知った。ヒトラーの脅威を見くびった結果、想像を絶する惨劇が起こったヒトラーと対談したこともある著名ジャーナリストのドロシー・トンプソンは、1928年に一度はヒトラーを「取るに足らない男」と断じた自分の過ちに気付き、1930年代半ばから批判記事を書き始めた(ダグラス・チャンドラーのような不名誉な例外も存在した。彼は1937年に米誌ナショナル・ジオグラフィックに寄稿した『Changing Berlin』などの記事で、ナチス・ドイツのプロパガンダの役割を担った)。

「未来の独裁者を見破れる人などいない」と彼女は1935年に語っている。「ヒトラーのような男は決して政策綱領に独裁と書いて立候補はしない。常に、自分は国民の総意に基づく代表者なのだと訴える」。ヒトラーを見くびった教訓をアメリカに当てはめて、彼女はこんな言葉も残した。「独裁者が現れるとしたら、きっとどこにでもいたような少年たちで、伝統的なアメリカ的価値観を象徴するような人物だろう」

The Conversation

John Broich, Associate Professor, Case Western Reserve University

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.

ニュース速報

ビジネス

米株反発、ハイテク株に買い 好調な住宅指標などで

ビジネス

ドル小幅安、株高が圧迫 コロナ経済対策巡る期待で=

ワールド

スペイン、コロナ感染者70万人突破 マドリード中心

ビジネス

インフレ率が近く上昇するリスク低い=リッチモンド連

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮想「東シナ海戦争」の結末

  • 2

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 3

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」の卑劣な手口

  • 4

    台湾有事を想定した動画を中国軍が公開

  • 5

    「習vs.李の権力闘争という夢物語」の夢物語

  • 6

    日本人はたぶん知らない、日本の定期券がちょっと残…

  • 7

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 8

    中国人に同化されゆく内モンゴルの問題は内政問題に…

  • 9

    『わかりやすさの罪』から抜け落ちている「わかりや…

  • 10

    Siriが「テロリストは警官」と返答、アップルに怒り…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の…

  • 6

    拡張主義・中国の「武力」を4カ国連携で封じ込めよ

  • 7

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 8

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 9

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 10

    なぜ日本は「昭和」のままなのか 遅すぎた菅義偉首…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国・三峡ダムに過去最大の水量流入、いまダムはどうなっている?

  • 3

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 4

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像と…

  • 5

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 6

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 7

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 8

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 9

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月