最新記事

インタビュー

経営不振のバスケチームを人気No.1にした勝因とは?

2016年10月20日(木)18時24分
WORKSIGHT

"負け組"の意識を変えて稼げる体制を築く

 財政がひっ迫している以上、最大の課題が資金調達であることは確かなんです。それも金融機関からの借入に頼ってばかりでは経営の独立性が保てませんから、試合の観客動員を増やしてチケットやグッズの販売による営業収益を上げる、スポンサーを獲得する、寄付を募るといった施策が絶対に欠かせません。

 一方で、財政再建を果たすには組織の再建も必要です。貧すれば鈍するで、資金不足に陥ると出てくるはずの知恵も浮かばないし、モチベーションも維持できません。

 要は、当時の社員の意識は"負け組"だったわけですよ。バスケットはマイナーでお客さんが入らない、チケットも売れない、スポンサーもつかない、だから儲からないという、ないない尽くしですね。薄給で昼夜休みなく働いて、しかも人が雇えないから1人で何役もこなす、結果として何をしているかわからない、疲れる、さらに発想も乏しくなって自信も失う、成果は出ない――という悪循環です。

 そこでまずははっきりと活動理念とミッションを掲げて、自分たちが目指す道筋を明らかにすることで、資金調達に弾みをつけると同時に社内の風土改革も狙ったわけです。

 経営的には苦しかったですけど、あえてスタッフも補充しましたし、チーム体制を組んで効率よく動けるようにしたりして成果を確実に挙げていく仕組みを作っていきました。稼げる体制を築いたということですね。

wsShimada_1_2.jpg

ステークホルダーの多様さにひるまず、スポンサーの獲得に注力して活路を開く


 ミッションはさまざまなステークホルダーに配慮した内容になっています。このステークホルダーの多様さこそ、再建を難しくしている1つの要因といえるでしょう。

 これは日本のスポーツクラブの運営について回る課題だと思います。ファンや選手のみならず、地域の方々、スポンサー、行政などと密接に連携していくことが望まれますからね。ともすると、どこから手を付けたらいいのか分からなくなってしまう。手をこまねいているうちに資金がなくなり、人も減らして、気が付けば崖っぷちに追いやられていたというケースは少なくありません。

 我々はまずスポンサーの獲得に着手しました。事業が軌道に乗るまでの"執行猶予期間"も設備やスタッフ、機材などへの戦略的な投資が必要です。しかし、先ほども申し上げたように金融機関からの借入は自前の収入ではありませんし、かといって営業収益を上げるには時間がかかります。大きな収入が得られて、しかも自分たちの資源として自由に使えるのは何かといえばスポンサーからの資金提供となるわけです。

【参考記事】NBAが巻き起こすビッグデータ革命

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米CIA、中国高官に機密情報の提供呼びかける動画公

ビジネス

米バークシャーによる株買い増し、「戦略に信任得てい

ビジネス

スイス銀行資本規制、国内銀に不利とは言えずとバーゼ

ワールド

トランプ氏、公共放送・ラジオ資金削減へ大統領令 偏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 8
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 9
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中