最新記事

航空機事故

【写真特集】マレーシア機撃墜現場で証拠隠滅を図った「悪の所業」

ロシア製ミサイルによる撃墜と断定され、今後は国際合同チームによる刑事捜査の段階へ

2015年10月14日（水）17時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

明かされた真実　13日に発表されたオランダ安全委員会の最終報告ではロシア製ミサイルによる撃墜と断定された　Michael Kooren-REUTERS

　昨年７月にウクライナ東部で起こったマレーシア航空機の撃墜事件で、墜落原因の調査を主導してきたオランダ安全委員会が今週、最終報告を発表した。

　調査では、親ロシア派が支配する地域から発射されたロシア製の地対空ミサイル「ＢＵＫ（ブーク）」によって撃墜されたと結論付けた。回収された機体の再現によって、ミサイルが航空機の先頭部分、操縦室の左上約１メートル程度の至近距離で爆発し、破壊力を強化するために弾頭に仕込まれた大量の金属片が機体を襲ったことがわかった。

　さらに英紙ガーディアンによると、操縦室にいた３人のパイロットは最初のミサイルの爆発で即死したと見られ、遺体からは爆発時に飛散した多くの金属片が見つかった。このうち２つの金属片が「ＢＵＫ」に特徴的な「蝶ネクタイ」の形をしていたことが、ミサイル特定の決め手の一つとなった。

　また機長の遺体をオランダの航空専門家が検分した際、「遺体に混入した物体を除去する作業がすでに実施されていた」こともわかった。撃墜現場で、証拠隠滅が図られていた可能性を示している。

　今回の調査では、ミサイルを発射したのが誰かを特定することはしなかった。今後は刑事事件として、オランダの他、ウクライナ、マレーシアなどが参加する国際合同チームの捜査にゆだねられることになる。

mh17report-02.jpg

墜落現場では機長の遺体から証拠となる金属片が除去されていたことがわかった　Maxim Zmeyev-REUTERS


mh17report-03.jpg

再現された操縦室の様子。ミサイルは操縦室から約1メートルの近距離で爆発したと見られている　Michael Kooren-REUTERS

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、違憲判決改めて批判　「他の関税とライセ
2026.02.23

ワールド

ウクライナ和平巡る次回協議、週末にも開催の公算とウ
2026.02.23

ビジネス

独ＩＦＯ業況指数、2月予想以上に上昇　現況・先行き
2026.02.23

ワールド

カナダ首相、インド・オーストラリア・日本を訪問へ　
2026.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中小企業の「静かな抵抗」
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中