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宗派対立

アメリカが見捨てた中東に核軍拡の危険

2014年2月25日(火)15時29分
ウィリアム・ドブソン(スレート誌政治・外交担当エディター)

 見通しは明るくない。シリア内戦がさらに長引けば、周辺諸国に飛び火する確率は高まる。アルカイダ系組織に属すスンニ派の戦士であれ、レバノンの過激派ヒズボラに属すシーア派の戦士であれ、シリアの戦闘地域で育った若者たちは今後も中東各地に散らばり、宗派間の憎悪をあおり立てるだろう。

 イランとサウジアラビアの代理戦争の拡大もほぼ確実とみていい。イランはこれまで一貫してシーア派の流れをくむアラウィ派に属するシリアのアサド政権を支援してきた。宗派間の緊張が高まるなか、シーア派が多数を占めるイラクとバーレーン、シーア派が少数派ながらも人口に一定の割合を占めるクウェート、レバノン、イエメンに対しても影響力を強めようとするだろう。そうなればサウジアラビアも黙ってはいない。

 最も警戒すべきシナリオは、2大国の宗派戦争が核軍拡競争に発展するというものだ。サウジアラビア当局はイランの核開発に対抗して何らかの抑止力を持つ可能性をほのめかしている。パキスタンからの技術提供を念頭に置いているのだろう。

 この原稿を書いている時点でイラク軍はファルージャを包囲し、市内への侵攻に備えているもようだ。10年ほど前、米軍は武装組織からこの都市を奪還するためにベトナム戦争以来最も血なまぐさい戦闘を繰り広げた。

 今回はイラク軍とアルカイダ、おおむねシーア派とスンニ派が対峙する構図だが、アメリカもそこに一枚かんでいる。米国防総省は空対地ミサイル「ヘルファイア」500基をイラクに8200万ドルで売却すると発表した。イラクはかつて、アメリカにとって民主主義を広めるための壮大な実験の場だった。だが、今では顧客というわけだ。

[2014年2月25日号掲載]

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