最新記事

百科事典

「ブリタニカと知識人」蜜月の終わり

244年の歴史に幕を下ろし、書籍版から電子版に全面移行すると決めたブリタニカだが

2012年3月15日(木)16時38分
マイケル・ゴールドファーブ

時代遅れ? 無料のウィキペディアに対抗しながら高い教養レベルを保てるのか Lucas Jackson-Reuters

 ブリタニカ百科事典全32巻セットが発売されたのは一昨年のこと。その最後の1セットが店頭で売り切れたとき、244年に及ぶブリタニカの歴史に幕が下ろされることになる。

 米エンサイクロペディア・ブリタニカ社は13日、書籍版ブリタニカ百科事典(英語版)の出版を打ち切ると発表した。理由は簡単だ。ネットの普及で、もはや紙の書籍は不要となりつつある――いや、この際だからはっきり言おう。ブリタニカはオンライン百科事典のウィキペディアに敗れたのだ。「ブリタニカ」なる百科事典がなぜシカゴにある同社から発売されることになったのかを調べるとき、たいていの人が使うのはウィキペディア。検索した結果、判明したその歴史はざっとこんな感じだ。

 ブリタニカ百科事典の初版は1768年、スコットランドのエジンバラで発行された。哲学者のアダム・スミスやデービッド・ヒュームといった知識人が主導するスコットランド啓蒙主義が英語圏の知識人の間で大きな権勢を奮っていた頃だ。

 19世紀から20世紀へと時代が移り変わるころ、ブリタニカ百科事典の版権は経営難に落ちいたスコットランドの出版社からアメリカの起業家の手に移った。その後、シカゴの百貨店大手でカタログ通信販売で知られるシアーズ・ローバック社が買収し、1960年代に哲学者モーティマー・アドラーがブリタニカ百科事典15版の編集長に就任。96年、スイスの実業家ヤコブ・サフラが版権を買収した。

デジタル版は生き残れるのか?

 これだけ無料の情報がこれだけ氾濫する世界で、1セット=1395ドル(約11万7000円)という書籍には手を出しにくい。ブリタニカは今後、電子版に全面的に移行する。ホルへ・カウス社長は、ブリタニカ百科事典の重要性についてこう語る。「この百科事典が時代に即して息づいているのは、編集作業を通じて学術的な知識をできるだけ多くの人々の知的欲求に応える形にしているからだ」

 それはネット上ならもっと手早くできる。ネットなら紙を使わないから環境にも優しい。出版社としては、経費の節減や新たな利益開拓にもつなげることができる。

 電子書籍端末キンドルにフルセットをダウンロードして、本当にそれを使いこなす人がどれだけいるかは疑問だが。
 
 
GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

習主席、インドは「友人でありパートナー」 共和国記

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌

ワールド

アングル:米レートチェック観測で市場動揺、円キャリ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中