最新記事

百科事典

「ブリタニカと知識人」蜜月の終わり

244年の歴史に幕を下ろし、書籍版から電子版に全面移行すると決めたブリタニカだが

2012年3月15日(木)16時38分
マイケル・ゴールドファーブ

時代遅れ? 無料のウィキペディアに対抗しながら高い教養レベルを保てるのか Lucas Jackson-Reuters

 ブリタニカ百科事典全32巻セットが発売されたのは一昨年のこと。その最後の1セットが店頭で売り切れたとき、244年に及ぶブリタニカの歴史に幕が下ろされることになる。

 米エンサイクロペディア・ブリタニカ社は13日、書籍版ブリタニカ百科事典(英語版)の出版を打ち切ると発表した。理由は簡単だ。ネットの普及で、もはや紙の書籍は不要となりつつある――いや、この際だからはっきり言おう。ブリタニカはオンライン百科事典のウィキペディアに敗れたのだ。「ブリタニカ」なる百科事典がなぜシカゴにある同社から発売されることになったのかを調べるとき、たいていの人が使うのはウィキペディア。検索した結果、判明したその歴史はざっとこんな感じだ。

 ブリタニカ百科事典の初版は1768年、スコットランドのエジンバラで発行された。哲学者のアダム・スミスやデービッド・ヒュームといった知識人が主導するスコットランド啓蒙主義が英語圏の知識人の間で大きな権勢を奮っていた頃だ。

 19世紀から20世紀へと時代が移り変わるころ、ブリタニカ百科事典の版権は経営難に落ちいたスコットランドの出版社からアメリカの起業家の手に移った。その後、シカゴの百貨店大手でカタログ通信販売で知られるシアーズ・ローバック社が買収し、1960年代に哲学者モーティマー・アドラーがブリタニカ百科事典15版の編集長に就任。96年、スイスの実業家ヤコブ・サフラが版権を買収した。

デジタル版は生き残れるのか?

 これだけ無料の情報がこれだけ氾濫する世界で、1セット=1395ドル(約11万7000円)という書籍には手を出しにくい。ブリタニカは今後、電子版に全面的に移行する。ホルへ・カウス社長は、ブリタニカ百科事典の重要性についてこう語る。「この百科事典が時代に即して息づいているのは、編集作業を通じて学術的な知識をできるだけ多くの人々の知的欲求に応える形にしているからだ」

 それはネット上ならもっと手早くできる。ネットなら紙を使わないから環境にも優しい。出版社としては、経費の節減や新たな利益開拓にもつなげることができる。

 電子書籍端末キンドルにフルセットをダウンロードして、本当にそれを使いこなす人がどれだけいるかは疑問だが。
 
 
GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日6時間で終了 領土な

ワールド

米エネ長官、IEA離脱の可能性示唆 「ネットゼロ目

ビジネス

不法移民減、雇用鈍化に影響 建設業・製造業で顕著=

ワールド

イラン、ホルムズ海峡一時閉鎖 軍事演習に伴う予防措
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中