最新記事

スポーツ

マンUを破ったオイルマネー

英サッカー・プレミアリーグに中東やロシアなど新興国の資本が続々と流入。カネにものをいわせた補強戦略に反発も

2011年12月9日(金)11時51分
マイケル・ゴールドファーブ

大金星 弱小クラブだったマンチェスター・シティーが10月23日の試合では強豪マンUを圧倒 Darren Staples-Reuters

 イギリスの、そして世界のサッカーファンに衝撃が走った。

 10月23日、英サッカー・プレミアリーグのマンチェスター・シティーが、同じくマンチェスターを本拠とする強豪マンチェスター・ユナイテッド(マンU)と対戦。シティーがマンUに6対1で勝利を収めた。シティーがアウェーの試合で、マンUをこれほどの大差で下したのは85年ぶりだ。

 マンUのファンが落胆しただけではない。サッカーファンの多くが憂鬱な気持ちになった。この試合結果により、「庶民のスポーツ」が拝金主義的なビジネスに変質したことをあらためて思い知らされたからだ。

 シティーは長年、常勝マンUの陰に隠れた弱小クラブだった。マンUがプレミアリーグで過去5年に4度優勝しているのに対し、シティーが前回優勝したのは40年以上も前だ。

 状況が急激に変わり始めたのは、3年前。08年に中東の産油国アラブ首長国連邦(UAE)のアブダビのシェイク・マンスール王子が率いる投資会社「アブダビ・ユナイテッド・グループ・フォー・デベロップメント・アンド・インベストメント」がシティーを買収。豊富な資金力を武器に貪欲に選手補強を行い、チーム力を強化した。今季は、プレミアリーグのトップを競うことが確実だ。

 なぜ、マンスールは万年成績不振だったクラブを買収しようと思ったのか。

「ペルシャ湾岸諸国のアラブ人は大のサッカー好きだし、君主たちは自慢になる資産を買いたがっている」と、英コベントリー大学のサイモン・チャドウィック教授(スポーツビジネス・マネジメント)は言う。「フランスのパリ・サンジェルマンやスペインのマラガにも中東の資本が入っている」

アメリカ人富豪は脇役

 もっとも、趣味と虚栄心だけで大金をつぎ込んでいるわけではない。世界で最も人気のあるスポーツを利用して、国際政治への影響力を強めようという計算も働いていると、チャドウィックは指摘する。22年のワールドカップ(W杯)招致に成功したカタールはその典型だ。「招致活動や世界のサッカー界の有力者たちと頻繁に接する過程を通じて、国際的影響力を強めようとしている」

 サッカーが盛んなヨーロッパでも、イギリスのクラブは「お買い得」なので外国投資家に人気がある。そう指摘するのはアメリカのスポーツ関連テレビ局で幹部を務めた経験があり、在英30年以上のマイク・カールソンだ。「非常に魅力的なビジネスだ。イギリスのファンのクラブに対する忠誠心は揺るぎないものがある」

 外国資本の流入に比較的寛容なイギリスの風土も、外国人投資家のクラブ買収を後押ししていると、チャドウィックは言う。今やプレミアリーグに所属するクラブの半数は、外国人が所有している。

 中にはアメリカ人が所有しているクラブもある。マンUのオーナーは、NFL(全米プロフットボールリーグ)のタンパベイ・バッカニアーズを所有するグレーザー家だ。リバプールを所有するのは、大リーグのボストン・レッドソックスのオーナーで投資家のジョン・ヘンリー。アーセナルは、NBA(全米プロバスケットボール協会)やNFLなど多くのプロスポーツチームを所有する起業家のスタン・クローンケが買収した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イスラエル首脳が会談、イラン核協議巡り見解に隔た

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中