最新記事

中国経済

中国人が裸一貫から大富豪になる秘訣

スーパーリッチの8割はたたき上げ。だが合法的に築いた富だと信じる中国人はわずか5%しかいない

2011年5月18日(水)18時07分
パトリック・ウィン

買い手は誰? 親の財産を相続して大富豪になる中国人の割合はまだ意外と少ない CDIC-Reuters

 今の時代でも、勤勉さと資本主義的な起業家精神を発揮すれば、貧しさから抜け出して億万長者になれる可能性のある国がある。もちろん、中国のことだ。

 中国の長者番付を発表している雑誌「胡潤百富」によれば、同国に突如登場したスーパー富裕層のうち80%は、自力でその資産を築いた人々だという。10億元(約1億5400万ドル)以上の資産を保有する40歳未満の大金持ち56人を対象に調査を行ったところ、親族などから莫大な資産を相続した人はわずか12人だったという。

 さらに驚いたことに、現在中国で10億万元以上の資産を保有する人の数は1900人に上る。成功の秘訣? それは中国以外の大学で学ぶことだ。

 胡潤百富の調査では、対象者56人のうち半数は欧米の大学で学位を取得し、60%はビジネスを専攻していた。全体のうち15人はエンタテインメント業界やIT産業、14人は不動産業界、10人は製造業で成功をつかんだ。

 それ以外の人々は、業種もさまざま。米NBA(全米プロバスケットボール協会)のヒューストン・ロケッツで選手として活躍する姚明(ヤオ・ミン)もその1人だ。

 中国の人々は、こうしたスーパー富裕層の登場を自国の讃えるべき功績とみているのだろうか。実はそうでもない。

 国営メディアの新華社通信も、そのことを認めている。5月17日付けの記事(電子版)では、「経済や社会に貢献せずに金持ちになった人を冷笑するムードが再び高まっている」と指摘。その背景には、成功に汚職や賄賂はつきものだという不信感があるという。北京の中国人民大学が行った世論調査によると、富裕層の資産は合法的に築いたものだと回答した人はわずか5・3%だった。

 記事では、贅沢な家を次々と建てて住宅価格を吊り上げる開発業者に対する27歳の会計士の言葉が引用されている。「私たちの体から1滴残らず血を搾り出そうとする吸血鬼みたいだ」

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中