最新記事

北朝鮮

金正日を追い詰める大予言の「Xデー」

「強盛大国に生まれ変わる日」まであと1年。実現できなければ、業を煮やした国民が中東流の民主化運動に目覚める可能性も

2011年4月18日(月)17時21分
デービッド・ケース

瀬戸際 金正日が90年代から繰り返してきた予言のデッドラインが迫っている Petar Kujundzic-Reuters

 曖昧な予言ほど当たりやすい──有能な予言者なら誰でも、この法則を熟知している。重大な出来事について予言するなら、それがいつ起きるのか明言してはいけない。少なくとも、予言が現実にならない場合に備えて、予言の有効期限をできるだけ先延ばしにするほうがいい。

 北朝鮮の金正日(キム・ジョンイル)総書記は、この法則を守らなかったために苦境に立たされている。金は飢えに苦しむ2400万人の国民に向けて、今から約1年後にあたる2012年4月15日に「『強盛大国』への扉が開け放たれる」という予言を繰り返してきた。この日を境に、食糧危機で数百万人が死亡した90年代以降の苦難から解放される、というわけだ。 

金が最初にこの予言を発したのは90年代後半。父親である金日成(キム・イルソン)国家主席の死後、息子の金にはソ連崩壊後の苦難の時期に国を引き継いだ自分の統治体制を定義するスローガンが必要だった。そこで当局は、国民が「外国を羨むことなく」暮らせるよう、強大な軍事力と経済的な繁栄を兼ね備えた強盛大国をめざそうとした。

 その夢が現実になる可能性が低いことは、金も承知していたはずだ。それでも彼は、父親の生誕100周年にあたる2012年4月15日を運命の日に選んだ。その後もこの予言にこだわり続け、さまざまなプロパガンダを介して「明るい未来が必ず訪れる」と国民に呼びかけてきた。北朝鮮からの亡命者らで作るネット新聞「デイリーNK」によれば、2010年の新年に金が1年の統治構想を表明した共同社説には、「強盛大国」という語が19回使われたという。

 問題は、約束の日まであと1年を切った今、目標実現に残された時間が短すぎること。確かに軍事的には、少しばかりの核を手にしたおかげで、韓国の哨戒艦を沈没させても、延坪島を砲撃しても報復を受けない程度の力は手に入れた。しかし、経済的な繁栄は別の次元の話だ。

市民に広がる「強盛大国への慢性疲労」

 金政権は昨年12月、4人の市民を公開処刑にしたという。「4人はセメント工場の一角で銃殺されたと伝えられている」と、デイリーNKは報じた。

 1人は変圧器から石油を盗み、もう1人はケーブルを盗んだため。3人目が盗んだのはトウモロコシ50キログラム(20ドル以下の価値しかない)だった。4人目の理由はわからないが、いずれにしても物資不足が深刻な北朝鮮ならではの犯罪と言えるだろう。

 ここにきて金が取った行動は「予言の撤回」だ。北朝鮮が今年初めに発表した国家経済開発10カ年計画は、「強盛大国の実現に失敗したトップの責任を回避するために作られた面が大きい」と、デイリーNKは指摘している。

 北朝鮮政府が掲げたのは、「強盛大国の扉を開くための基礎」づくり。その一方で、金は国際社会に食糧支援を要求している(国連の推計では国民の4分の1が食糧難に陥っている)。

 北の内情は何も変わっていないように見えるが、韓国の金炯オ(キム・ヒョンオ)元国会議長に言わせれば変化の兆しはあるという。「強盛大国への慢性疲労シンドローム」が、抑圧された市民を中東スタイルの民主化運動へと駆り立てる可能性がある、というのだ。「金一族の第3世代への権力継承を脅かす要素は至るところにある」と、金は言う。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、湾岸歴訪後「おそらく16日に帰国」 現

ワールド

トランプ氏、米管理下でガザ「自由地帯」に 独自構想

ビジネス

再送-米4月PPI、前年比の伸び2.4%に減速 前

ビジネス

米4月小売売上高、伸び0.1%に減速 関税前の駆け
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:2029年 火星の旅
特集:2029年 火星の旅
2025年5月20日号(5/13発売)

トランプが「2029年の火星に到着」を宣言。アメリカが「赤い惑星」に自給自足型の都市を築く日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか?...最新研究が示す運動との相乗効果
  • 2
    宇宙から「潮の香り」がしていた...「奇妙な惑星」に生物がいる可能性【最新研究】
  • 3
    ヤクザ専門ライターが50代でピアノを始めた結果...習い事、遅かった「からこそ」の優位とは?
  • 4
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食…
  • 5
    戦車「爆破」の瞬間も...ロシア軍格納庫を襲うドロー…
  • 6
    宇宙の「禁断領域」で奇跡的に生き残った「極寒惑星…
  • 7
    対中関税引き下げに騙されるな...能無しトランプの場…
  • 8
    トランプに投票したことを後悔する有権者が約半数、…
  • 9
    サメによる「攻撃」増加の原因は「インフルエンサー…
  • 10
    「2025年7月5日天体衝突説」拡散で意識に変化? JAX…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか?...最新研究が示す運動との相乗効果
  • 3
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因は農薬と地下水か?【最新研究】
  • 4
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 5
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映…
  • 6
    母「iPhone買ったの!」→娘が見た「違和感の正体」に…
  • 7
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 8
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 9
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 10
    あなたの下駄箱にも? 「高額転売」されている「一見…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか?...最新…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中