最新記事

災害報道

そのとき、記者は......逃げた＜全文＞

冷静さを失い、事態を必要以上にあおった外国メディアの大罪

2011年4月5日（火）13時40分
横田 孝（本誌編集長／国際版東京特派員）、山田敏弘（本誌記者）

恐怖の生中継　福島原発の２度目の爆発を知り、「逃げたほうがいいか？」と動揺するＣＮＮのアンカー（仙台）　YOUTUBE

　大災害は人間の本性をあらわにし、その強さを試す。一瞬にして日常が非日常に取って代わられたとき、人はどう振る舞うか。泰然と構えて冷静さを保ち、周囲に気配りを見せられるか──それとも、パニックに陥って取り乱し、自分のことだけを考えるのか。

　メディアも同じだ。戦争や災害で、報道機関としての度量が試される。戦場や被災地といった危険が伴う場所で、いかに冷静に行動し、事態をあおらずに現場の生々しい情報を伝え、正確かつ思慮ある報道ができるかが問われる。

　これまで、日本には外国メディアに対するある種の尊敬の念があった。ジャーナリズムの理想とあがめ、その権威に頼ることさえあった。新聞などが日本に関する論評を求める際、今でも頻繁に「米紙ワシントン・ポストによると......」といったくだりが登場する。

　東日本大震災で、その神話は崩れ去った。この未曾有の大災害において、残念ながら多くの欧米メディアは本来果たすべき使命を全うできなかった。ニュースを報道する側がニュースにのみ込まれてしまい、冷静さを失ってしまったのだ。

　当初は地震と大津波による甚大な被害を報じていたが、福島第一原発事故が発生すると、外国メディアはこの事故を「チェルノブイリ級」と決めてかかった。放射能が見えない恐怖であることに違いはない。だが、今回は平静さをなくしたケースが後を絶たなかった。

われを失ったスター記者

　今回特徴的なのは「敵前逃亡」した記者の多さだ。在京特派員を含め、多くの記者が福島第一原発の事故による放射能漏れに恐れをなし、現場だけでなく、東京からも逃げ出した。例えば、本誌記者と共に米軍に同行して支援の様子を取材していた世界で最も名を知られた大手経済紙の記者の場合。一行が仙台に到着した翌日、宿泊場所の駐屯地から彼が姿を消すという出来事があった。

　在京特派員であるこの記者は平時、クールに振る舞う人物だった。米軍取材の初日、この記者はひたすらスマートフォンに向かって原稿を書き続けていた。

　翌日、日が暮れた頃から彼の様子がおかしくなった。福島第一原発の状況が悪化の一途をたどっていた頃だ。突然、荷物をまとめ始め、慌てた様子で駐屯地を離れようとした。動転した様子で「一刻も早くここを去りたい、それだけだ！」と声を荒らげた彼は、落ち着くよう説得を試みていた米軍の広報官を振り切り、足早に仙台の街へと消えていった。

　駐屯地でも兵士が測定器で放射線量を頻繁に測定していたが、問題となるような数値は報告されていなかった。

　好意的に捉えれば、彼は同行取材でそれ以上得るものがないと判断したのかもしれない。あるいはほかの記事を書くために、早く次の現場に向かいたかっただけかもしれない。ただ明らかなのは、彼が異常なまでに取り乱していたことと、一刻も早く東日本から離れたがっていたことだ（ただ、支局の一部が移された大阪に向かう航空機内で、現場と同等かそれ以上の放射能を浴びたはずなのだが）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米がベネズエラ攻撃、マドゥロ大統領は非常事態宣言
2026.01.03

ワールド

米がベネズエラ攻撃、マドゥロ大統領は非常事態宣言
2026.01.03

ワールド

ベネズエラが非常事態宣言、米国が「軍事侵略」
2026.01.03

ワールド

イエメン分離派、独立問う住民投票2年以内に実施と表
2026.01.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 3
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 4
    感じのいい人が「寒いですね」にチョイ足ししている…
  • 5
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 6
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 7
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 3
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中