最新記事

新興国

猛暑と火災があぶり出したロシアの奇怪

災害マップもネット上のコミュニティもなく、どこで何が起きているのか政府さえ把握していない恐怖

2010年9月15日(水)15時34分
マーシャ・ガッセン(ジャーナリスト)

 このところ、モスクワ市民の口数が減っている。なぜか。1つには、みんな考えていることは同じ(「この暑さはいつまで続くのか」)だけれど、その話は口にしたくないから。どうしても話さなければならないときは、「天気の話で恐縮ですが......」と前置きするのがマナーになっている。

 第2の理由は、猛暑の話はもううんざりだから。新聞やラジオも、今は最高気温の記録更新を伝えない。30度を超える日さえ珍しかったモスクワで、今は40度近い気温が当たり前になっている。

 第3は、そもそもしゃべるのがつらいから。森林火災と泥炭火災の多発で、市の上空はスモッグに閉ざされ、誰もが喉を痛めている。

 当面、状況が改善される見込みはない。大半のモスクワのアパートにはエアコンがない。7月半ばで扇風機も売り切れ、店頭から姿を消した。煙の微粒子はマスクもエアコンのフィルターも通過するそうだが、たとえ気休めでもマスクは手放せない。

 天気予報はここ数週間、猛暑は10日ほどで和らぐと言い続けてきた。だが、待てど暮らせど気圧配置は変わらない。日によって何分間か激しい雨が降るが、からからに乾いた地面を湿らすには足りない。スモッグに加え、もうもうと上がる砂ぼこりが視界を閉ざす。

 8月に入ったある日、強風でスモッグが吹き飛ばされ、モスクワの空に何日かぶりで太陽が顔を出した。でも煙が「突然消えたので、かえって怖かった」と、私の同僚は言った。「ヒッチコックの『鳥』と同じ。あの真っ黒い恐怖は必ず、不意を突いて戻ってくる」

 そういう恐怖は肌で感じられる。この世の終わりが来たと、人々は陰気な冗談を飛ばす。ロシア西部の至る所で森林火災が起き、多くの死者が出ている。

核施設にも迫る火の手

 8月初めには、核施設が集中するサロフ近郊で火災が発生。中央政府は、原子炉が炎上する恐れはなく、爆発する可能性がある物質はすべて移送したと発表した。だが、誰が安心するだろう。核物質を運び出した? どこに? 誰も答えられない。そうしたなか、原子力相がサロフに飛んだ。

 政治的なパフォーマンスではない。原子力相はサロフで記者会見も開かず、消火活動の先頭に立ったりもしなかった。恐らく現地の状況を把握するために行かざるを得なかったのだろう。すさまじい熱波は、ロシア社会の異常さをあぶり出した。この国では情報の流れが断ち切られているのだ。

 ロシア全土に取材網を広げている新聞は1紙もない。テレビは中央政府による中央政府のための報道機関と化し、信頼性の高い情報の収集と伝達という役目を果たせなくなっている。

 インターネット上の草の根メディアも育っていない。専門家によると、ネット上には小さなコミュニティーがいくつかできているが、いずれも閉鎖的で、コミュニティー同士のつながりがないという。ロシアのブロガーは、職業や地域の違いを超えて、ブロガー仲間と情報や意見を交換しようとは思わないらしい。

 政治制度についても同じことが言える。政府が直接選挙を形骸化させ、代議制民主主義を骨抜きにしたため、政治家は広大な国で何が起きているかを知る必要もないし、知る手だてもない。州知事も、住民に選ばれるのではなく政府に任命されて決まるから、管轄地域の人々の暮らしや災害に心を煩わそうとしない。

 そのため、自分の身近に炎が迫るまで、火災がどこで起きているかまったく分からない。災害マップは作成されておらず、家族が無事か、旅行をしても安全か確認するすべもない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資 ロ

ビジネス

NZ中銀、次の金利操作は引き上げの可能性が高い=シ

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米ハイテク株高を好感 一時5

ビジネス

米WD、サンディスク保有株一部を32億ドルで売却 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中