最新記事

語学

中国で中国語は学べない

わざわざ中国の学校に入っても、利点は授業料が安いことだけ。将来への投資なら、もっと賢い方法がある

2010年2月17日(水)16時27分
メアリー・ヘノック(北京支局)

 将来に備えて中国語を習得するのは賢い投資に思えるかもしれない。ならば中国行きの飛行機に飛び乗り、現地の学校に入るのが最善の方法だろうか。

 それは違う。中国で学んだほうが今でも安上がりだが、得な点はそれだけ(一般的に外国人が5カ月分として大学に払う授業料は1800ドル)。中国の語学教授法は教科書が時代遅れで教え方も応用性に欠けていて、おしなべてレベルが低い。

 だからといって諦める人間は少ない。現在、中国に留学する外国人は年間約10万人。毛沢東時代の30年間の合計はたった5万人だから、大した増加ぶりだ。

 中国の経済成長によるニーズの増加が変化の一因だが、それだけではない。中国政府が世界各地に設立する中国語学校「孔子学院」は、1年間の留学に生徒を送り込んでいる。中国の大学も夏期集中講座を強化して、積極的に外国人(と彼らのカネ)を集めている。

 しかし留学した大半の人が失望する。北京屈指の語学教育機関とされる北京語言大学を例に取ろう。ここに1年通ったケニア人のムトゥネ・キシルー(19)は、中国語でコンピューターについて話せるまでになった。だが学校のおかげではない。キシルーは旧式な教科書とやる気の出ない会話の練習には不満だった。

 ノートルダム大学(米インディアナ州)のジョナサン・ノーブルによると、中国での教授法の問題の1つは、漢字の習得に力を入れ、会話の練習にはあまり時間が使われないこと。だから語彙は身に付いても、「さまざまな状況でどのようにしゃべればいいかを自分で考えることができない」。その結果、アメリカで中国語を学ぶほうが中国で学ぶよりも早く流暢にしゃべれるようになる場合があると、ノーブルは言う。

 目上の人間や教師を敬えと説いた孔子にも責任があるかもしれない。その教えはいまだに中国の教育システムに影を落としている。話すのは教師、耳を傾けるのは学生、というわけだ。しかしこのやり方では言語習得に関わる脳の領域が働かないと、職業別外国語学習コースを考案した神経言語学の専門家ランス・ノウルズは言う。

実用と懸け離れた教本

 ノウルズの学習法は中国の大学のやり方と180度違う。重視するのは聞き取りと話すこと。教科書を開くのは最低限に抑える。教科書を見ると脳の言語中枢が怠けてしまうと、ノウルズは言う。

 もちろん教科書にはそれなりの役割がある。しかし中国の教材に漢字表は載っていても、必要不可欠な基礎的文法を使った応用文があまりに少ない。

 学生は現実の場面に重ね合わせたときに、集中して学ぶことができる。なのに中国の教科書はパンダや竹の繁殖、有名な伝統料理などについての退屈な記述にページを割いている。ビジネスの話や実用的な会話にお目に掛かったらラッキーというものだ。

 だとすれば中国語をマスターしたいと思う人はどうしたらいいのか。欧米諸国で高い授業料を払うか、最新の内容をインタラクティブで学べるインターネットを利用するかのどちらかだろう。

 中国の大学も自分たちに問題があることを自覚し始めている。その先頭に立つ1人が、北京語言大学出版社(中国の語学書トップ100のうち上位81冊を出版している)で新しい語学教材開発の責任者を務める苗強(ミアオ・チアン、37)。苗は02年にカナダの大学の協力を得て出版した『新実用漢語課本』を誇りに思っている。教師たちから大きく進歩したと称賛され、現在30万部が使用されている教材だ。

 苗自身もビジネス場面での表現がまだ少ないことを認めるが、改善されているのは確か。どのレベルのテキストも今は5年ごとに内容を見直していると苗は言う。

 とはいえオンライン講座のほうがはるかに時代と歩調を合わせている。現在の不況下で自分の能力をいかに伸ばすか、というテーマが現れているぐらいだから。

[2010年1月27日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

大企業・製造業の景況感が4期連続改善、物価見通し小

ビジネス

ボルボ、中国吉利集団との連携強化で生き残りへ 相乗

ビジネス

マクロスコープ:人手不足でも求人慎重、企業に微妙な

ワールド

米長官、イラン戦争「終結見えてきた」 NATOとの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中