最新記事

災害

陰謀か偶然か――連続地震を結ぶ線

南太平洋を2日続けて襲った大規模地震。関連性はなくても、これらは今後発生する破壊的な地震の予兆に過ぎない…?

2009年10月2日(金)15時51分
ケイティ・ポール

悪夢の再来 スマトラ沖大地震が発生した04年から約5年で、再び瓦礫の山に(10月1日、インドネシア西スマトラ州パダン) Crack Palinggi-Reuters

 またしても、南太平洋から衝撃的なニュースが飛び込んできた。9月30日にインドネシアのスマトラ島西岸沖で起きたマグニチュード(M)7.6の地震で、少なくとも1100人が死亡したというのだ(10月1日現在、国連発表による)。そのわずか1日前には、南太平洋サモア諸島沖をM8.0の地震が襲い、津波によって町全体が壊滅、200人近くの死者を出したばかりだった。

 世界の終焉が近づいているなどと陰謀論を唱える前に、この2つの地震は地球で最も不安定な地域で起きたことに目を向ける必要がある。この地域は、インドネシアからチリに連なる環太平洋火山帯に属している。世界の地震のうち10回に9回がこの地域で発生しているのだ。
 
 地震学者によると、今回起きた2つの地震の間に直接的な関連性はない。これらの地震の原因は、2つの全く異なるプレート(岩板)で丸1日近く時間をおいて起きた断層のずれだ。1つ目の地震から生じた圧力が、断層を伝わって2つ目の地震を誘発するほど大きくなったとは考えにくい。さらに、1つ目の地震からくる表面波は、2つ目の地震が起きるずっと前にスマトラにたどり着いていた。
 
 だからといって、この2つの地震が全く関連していないというわけではない。偶然にも9月30日に英科学誌ネイチャーに発表された研究によると、04年にスマトラ沖で巨大な津波を引き起こした地震は、世界中の断層線にひずみを生じさせるほど破壊的だったという。8000キロも離れたカリフォルニアのサンアンドレアス断層にもひずみが生じていた。

 この研究によれば、それ以来世界中で「異常なほど多く」の地震が起きている。つまり、特に大規模な地震は他の地震を誘発するかもしれないということだ。

 カリフォルニア工科大学でアジアの地震活動を研究するある専門家は、この地域で07年に始まった地震サイクルは、今後数年間のうちにさらに大規模な災害をもたらすだろうと指摘する。「地球上で、(インドネシア西スマトラ州の州都)パダン以上に頻繁に地震の警告を受けてきた場所はない」と、彼は通信社のブルームバーグに語っている。

 さらに、次に地震が起きたらマグニチュードは8.8にまで達するかもしれないと、この専門家は予想する。「この地域では過去10年間で5、6回の大規模な地震が起きている。今後それを上回る規模の地震が起きる」。 04年のスマトラ沖大地震のマグニチュードが「たった9.1」だったとすると、南太平洋諸国の政府は、災害対策について本気で考えるべきだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ハーバード大に10億ドル損賠求める投稿

ビジネス

米印貿易合意でインド市場急伸、株式・ルピーが大幅高

ビジネス

川崎汽船、通期の純利益予想を上方修正 市場予想上回

ビジネス

日経平均は急反発、史上最高値を更新 好材料重なり安
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中