最新記事

災害

陰謀か偶然か――連続地震を結ぶ線

南太平洋を2日続けて襲った大規模地震。関連性はなくても、これらは今後発生する破壊的な地震の予兆に過ぎない…?

2009年10月2日(金)15時51分
ケイティ・ポール

悪夢の再来 スマトラ沖大地震が発生した04年から約5年で、再び瓦礫の山に(10月1日、インドネシア西スマトラ州パダン) Crack Palinggi-Reuters

 またしても、南太平洋から衝撃的なニュースが飛び込んできた。9月30日にインドネシアのスマトラ島西岸沖で起きたマグニチュード(M)7.6の地震で、少なくとも1100人が死亡したというのだ(10月1日現在、国連発表による)。そのわずか1日前には、南太平洋サモア諸島沖をM8.0の地震が襲い、津波によって町全体が壊滅、200人近くの死者を出したばかりだった。

 世界の終焉が近づいているなどと陰謀論を唱える前に、この2つの地震は地球で最も不安定な地域で起きたことに目を向ける必要がある。この地域は、インドネシアからチリに連なる環太平洋火山帯に属している。世界の地震のうち10回に9回がこの地域で発生しているのだ。
 
 地震学者によると、今回起きた2つの地震の間に直接的な関連性はない。これらの地震の原因は、2つの全く異なるプレート(岩板)で丸1日近く時間をおいて起きた断層のずれだ。1つ目の地震から生じた圧力が、断層を伝わって2つ目の地震を誘発するほど大きくなったとは考えにくい。さらに、1つ目の地震からくる表面波は、2つ目の地震が起きるずっと前にスマトラにたどり着いていた。
 
 だからといって、この2つの地震が全く関連していないというわけではない。偶然にも9月30日に英科学誌ネイチャーに発表された研究によると、04年にスマトラ沖で巨大な津波を引き起こした地震は、世界中の断層線にひずみを生じさせるほど破壊的だったという。8000キロも離れたカリフォルニアのサンアンドレアス断層にもひずみが生じていた。

 この研究によれば、それ以来世界中で「異常なほど多く」の地震が起きている。つまり、特に大規模な地震は他の地震を誘発するかもしれないということだ。

 カリフォルニア工科大学でアジアの地震活動を研究するある専門家は、この地域で07年に始まった地震サイクルは、今後数年間のうちにさらに大規模な災害をもたらすだろうと指摘する。「地球上で、(インドネシア西スマトラ州の州都)パダン以上に頻繁に地震の警告を受けてきた場所はない」と、彼は通信社のブルームバーグに語っている。

 さらに、次に地震が起きたらマグニチュードは8.8にまで達するかもしれないと、この専門家は予想する。「この地域では過去10年間で5、6回の大規模な地震が起きている。今後それを上回る規模の地震が起きる」。 04年のスマトラ沖大地震のマグニチュードが「たった9.1」だったとすると、南太平洋諸国の政府は、災害対策について本気で考えるべきだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権はFRBと「距離」置くべき─シタデルCEO=

ワールド

インドの対米輸出、11月に急増 貿易交渉妥結の圧力

ワールド

再送-トランプ氏、入国禁止対象を拡大 シリアなど7

ビジネス

機械受注10月は2カ月連続増、判断「持ち直しの動き
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中