最新記事

マイクロプラスチック

「魚や貝を通じてプラスチックを食べている」という研究結果が明らかに

2018年6月14日(木)15時20分
松岡由希子

検査したすべてのムール貝にマイクロプラスチックが含まれていた LauriPatterson-iStock

<海に流出した微小なプラスチックが、食物連鎖に取り込まれ、貝や魚を経て、私たちの日常の食卓にも影響を及ぼしつつあることが明らかになっている>

国際連合によると、海洋に流出しているプラスチック廃棄物は年間800万トン超。国連環境計画(UNEP)では、「このままのペースでは、2050年までに、海洋のプラスチック廃棄物の量は魚よりも多くなる」との予測のもと、2022年までに使い捨てプラスチックの消費量の大幅な削減を目標とした。この「クリーン・シーズ・キャンペーン」を2017年2月から展開し、プラスチック廃棄物による海洋汚染の防止に取り組んでいる。

とりわけ、長さ5ミリメートル未満のプラスチックくずは"マイクロプラスチック"と呼ばれ、海中の有害物質を吸着させる性質を持つことから、海洋生態系を脅かすのみならず、食物連鎖に取り込まれることによって、私たちの日常の食卓にも影響を及ぼしつつあることが明らかになっている。

検査したすべてのムール貝にマイクロプラスチックが含まれていた

英ハル大学とブルネル大学ロンドンの共同研究チームは、2018年6月、英国のムール貝を対象にマイクロプラスチックの含有の有無を調査し、その結果を学術雑誌「エンバイロメンタル・ポリューション」で発表した。

これによると、すべてのサンプルがマイクロプラスチックを含有。英国内で養殖されたムール貝よりも沿岸で水揚げされた天然物のほうがその含有量は多く、英国内のスーパーマーケットで流通しているムール貝については、調理済みのもののほうが生で販売されているものよりも多くのマイクロプラスチックを含有していた。

ムール貝の消費を通じて、人間の体内には、ムール貝100グラムあたり70粒のマイクロプラスチックが侵入していると推定されている。

養殖された二枚貝、魚の体内にも侵入している

2014年に発表されたベルギーのゲント大学の研究プロジェクトでも、養殖された二枚貝にマイクロプラスチックが含まれていることが明らかになっている。

この研究結果によると、ムール貝は1グラムあたり平均0.29から0.43粒、牡蠣には1グラムあたり平均0.31から0.63粒のマイクロプラスチックがそれぞれ含まれており、欧州の消費者は年間最大1万1000粒のマイクロプラスチックを摂取しているおそれがあるという。

もちろん、マイクロプラスチックは、貝類だけでなく、魚の体内にも侵入している。2015年に新リスボン大学の研究チームがポルトガル沿岸で水揚げされた26種263匹の魚について消化管の内容物を分析したところ、そのうちの19.8%にマイクロプラスチックの含有が認められた。

また、ベルギーのリエージュ大学の研究チームは、2017年7月、アンチョビなどのニシン目の肝にマイクロプラスチックが含まれていることを初めて明らかにし、消化器官から体内の他の部分にこれが移動している可能性を示唆するものとして注目されている。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アメリカン航空とサウスウエスト航空、第3四半期に大

ワールド

トルコ中銀、政策金利を予想外に据え置き リラ急落

ワールド

米司法委が最高裁人事を可決、民主はボイコット 本会

ワールド

航空機内のコロナ感染リスク、極めて低い 排除はでき

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を拒否

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与 ジョコ大統領と安保、医療でも協力を決めたが──

  • 4

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 5

    台湾近くに極超音速ミサイル「東風17号」を配備した…

  • 6

    北朝鮮の新型ICBMは巨大な張りぼてなのか?

  • 7

    「新型コロナウイルス、絶滅する可能性は低く『永久的…

  • 8

    返済が一生終わらない......日本を押しつぶす住宅ロ…

  • 9

    台湾当局「中国の『フーリガン』外交官恐れず建国記…

  • 10

    見つかれば射殺......コロナ禍を生き抜く北朝鮮のコ…

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 3

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 4

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 5

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 6

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 7

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 8

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 9

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 10

    中国の傲慢が生んだ「嫌中」オーストラリア

  • 1

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 2

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止した…

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月