最新記事

英王室

メーガンの教育係は「豹のサマンサ」 スパルタ特訓に耐えられるのか?

2018年6月5日(火)16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

挙式後初の公務に登場したメーガンはストッキングを着用していたが、これもサマンサ・ザ・パンサーの教えか Dominic Lipinski-REUTERS

<女王の元側近による半年間の「公爵夫人レッスン」は相当厳しいという噂...>

ハリー王子は結婚祝いとしてエリザベス女王に公爵の位を授けられ、イギリス王位継承順位第6位のサセックス公爵となった。メーガン・マークル(現メーガン妃)もハリーとの結婚により、サセックス公爵夫人となった。

新生活のスタートと同時に、メーガンはロイヤル・ファミリーのお作法を学ぶために、「公爵夫人レッスン」に臨む。これから6カ月、王室メンバーの先輩方と共に過ごし、王室プロトコルをみっちりたたき込まれる。

教育係はサマンサ・コーヘン改め「豹のサマンサ」

オブサーバーによると、メーガンの指導係に任命されたのは、女王の元側近であり「サマンサ・ザ・パンサー(豹)」の異名を持つサマンサ・コーヘン(49)。今年4月までエリザベス女王の個人秘書のアシスタントを務めていた。ハリーとメーガン夫妻の私設秘書も兼任するという。

(女王の後ろにぴったりと寄り添うサマンサ・コーヘン)


公爵夫人レッスンではひたすら「聞くこと」を徹底される(英タイムズ紙)ようで、メーガンは現在様々な人にアドバイスを求めているとのこと。彼女は謙虚な姿勢で臨むようだが、慌ただしい日々になるのは必至。英王室ジャーナリストらは、相当厳しいレッスンになると予想している。

イギリス人でも難しい試験の内容は

メーガンにはこれ以外にも課せられるミッションがある。それは、イギリス国民になるための試験だ。2012年に移民制度を厳格化したことで、イギリス人がEU出身者以外の市民と結婚するためのハードルが高くなった。さらにイギリスで永住権を申請するには、配偶者ビザで滞在した後にこの試験をパスする必要がある。

いくら王子の妻と言えども、例外になるわけではない。

問題はこの試験が決して簡単なものではないということ。イギリス内務省のウェブサイトによると、合格するには45分の制限時間内に24の設問のうち18問に正解する必要がある。アメリカ人にとってはもちろん、イギリス人でも難しいとされる。

試験問題はイギリスの文化、地理、歴史から王室まで幅広く出題される。英ガーディアン紙によると、試験問題は「テューダー家の紋章は?」や「1066年に王となった後、ロンドン塔を建てたのは誰?」といった、パブで交わされるクイズのような質問が多いとの情報もある。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中