最新記事

世界経済

アメリカがグローバル経済の牽引役に返り咲く日

新興国が景気減速に苦しむなか、ひとり復活したアメリカこそが注目すべき「新興市場」だ

2015年10月7日（水）15時06分
アフシン・モラビ（本誌コラムニスト）

世界を席巻　iPhoneのような製品を生み出す土壌は今も健在　Damir Sagolj-REUTERS

　世界は「アメリカ後」のさらに次の段階に入ったのだろうか。中国の経済減速と先行き不透明感、長引くユーロ圏の低迷、新興市場の不確実性が重くのしかかり、グローバル経済は迷走......今やアメリカ経済だけが「希望の星」だ。

　ジャーナリストで元本誌国際版編集長のファリード・ザカリアが『アメリカ後の世界』を出版したのは08年。当時、新興国は経済成長の波に乗って自信満々だった。その自信は時として傲慢を生んだ。例えばブラジルのアモリン外相はオフィスに世界地図をわざと逆さに貼った。世界は変化している、古い地図はもう重要じゃない、というパフォーマンスだった。

　しかし地図はともかく、経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）は重要だ。技術革新も、生産性の伸びも、経済的・政治的自由も重要だ。経済のファンダメンタルズについては今も昔ながらの法則が当てはまる──返済の当てもなく借金がかさめば危機の引き金になる。ギリシャなどユーロ圏の債務漬けの国々を見るといい。

　新興国の債務は07年末の２兆８０００億ドルから現在は７兆５０００億ドルに膨れ上がっている。中国だけで１兆６７００億ドル。危機から学ぶなんて嘘っぱちだ。

　吹き荒れる嵐は新興国の経済基盤の脆弱さを露呈している。商品価格の下落、中国経済の減速、生産性の伸び率低迷、アメリカのゼロ金利政策の解除観測をめぐる懸念が、新興国経済を揺さぶっている。

　なぜアメリカの金利が新興国経済を大きく左右するのか。１つには、アメリカが今も世界に冠たる経済大国であり、その金利の動向が金融市場全体に波及するからだ。具体的には、これまではアメリカのゼロ金利政策を受けて、より高金利な新興国債券に資本が殺到してきた。その資本の多くが今度はアメリカの利上げ観測と新興市場の先行き不安を背景に、新興市場から引き揚げようとしている。

世界一革新的な米企業

　しかし今引き揚げるのはタイミングが悪い。多くの新興国通貨は対ドルで02年以来最低水準。かつて中国やインドと共にＢＲＩＣＳと呼ばれ急成長を期待されたブラジルやロシアは景気後退の真っ最中だ。トルコは経常赤字に苦しんでいる。インドでは昨年モディ政権が誕生し、ビジネス重視の改革が進むと期待されたが、「モディノミクス」は早くも官僚主義とインフラと政治の壁にぶつかっている。中国は非常に重要な経済大国だが、急発進や急停止を繰り返し、まるで素人が運転するマニュアル車。危なっかしくて乗っていられない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米、エアフォースワン暫定機の年内納入希望　Ｌ３ハリ
2025.05.01

ビジネス

テスラ自動車販売台数、4月も仏・デンマークで大幅減
2025.05.01

ワールド

英住宅ローン融資、3月は4年ぶり大幅増　優遇税制の
2025.05.01

ビジネス

ＬＳＥＧ、第1四半期収益は予想上回る　市場部門が好
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中