最新記事

米犯罪

アイスクリームが殺人事件を呼ぶ？

夏になると殺人事件が増えるのはなぜか――アイスの売り上げとの関連性を解き明かす

2013年7月10日（水）17時36分
ジャスティン・ピーターズ

無罪！　アイスに殺人の罪を着せるのは筋違いだが

　アイスクリームは殺人の罪を負うべきか――。ルイジアナ州ニューオーリンズの地元紙タイムズ・ピカユーンは今月５日、世界を悩ますこの大疑問に取り組む記事を掲載した。

「殺人事件とアイスクリームの売り上げの相関関係は、昔から統計学や科学の授業で取り上げられてきたテーマだ。アイスの売り上げが増えると、殺人事件の発生件数も増す」と、この記事を書いたピカユーン紙のジョン・ハーパーは指摘する。

　もちろんアイスと殺人の関係性は、統計上の単なる偶然だ。ハーパーの記事を読めば、相関関係と因果関係は別物だと分かる。コカインでも入っているなら別だが、甘くて冷たいお菓子が殺人の原因になるという考えは明らかに馬鹿げている。

　しかし、アイスの売り上げが増える暑い時期に、犯罪の発生率も上がるのは間違いない。

　ニューヨーク・タイムズ紙は09年、ニューヨーク市内の殺人事件数が夏を迎えてから増加しているという記事を掲載した。記事に登場する疾病対策センター（ＣＤＣ）の調査によれば、全米の殺人事件の件数は７〜９月に上昇する傾向があるという。

　さらにニューヨーク市警のデータでも、同じような傾向が見られた。「気温が上がると外出する人が増え、街は命の危険が高まる場所になる」と記事は論じる。これは一体なぜなのか。記事は次のように分析する。


　夏にはいろいろな集まりが増えるが、同時にお酒やドラッグに開放的になりやすい季節でもある。こうした人々が町の通りやバーに溢れることで、殺人事件が増えると専門家たちは考えている。


　これは他の都市にも共通する傾向だ。シカゴでも、気温の高まりとともに暴力的な事件が確実に増加している。独立記念日があった７月最初の週末は非常に暑かったが、その期間中にシカゴでは70人以上が銃で撃たれ、少なくとも12人が殺された。

　シカゴ・マガジン誌のブログでは、ウェット・モーザー記者が昨年の夏にこの傾向について、「暑いところにいると人は怒りっぽくなる」などと原因を考察している。

　気温と暴力事件の関係性は今後のためにも覚えておいたほうがいい。来年の３月くらいにはどこかの警察署長が、自分がこの町の殺人事件を減らしたなどと手柄を自慢し始めるかもしれない。もうお分かりだろう。夏になってみなければ、本当に殺人事件が減ったかどうかはわからない。

© 2013, Slate

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ゴールドマンＣＥＯ、昨年の報酬総額は4700万ド
2026.01.24

ワールド

EXCLUSIVE-米精製大手、ベネズエラ産原油を
2026.01.24

ビジネス

米国株式市場＝ダウ下落・Ｓ＆Ｐ横ばい、インテル業績
2026.01.24

ビジネス

ＮＹ外為市場＝米当局がレートチェック、155.66
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中