最新記事

米犯罪

アイスクリームが殺人事件を呼ぶ?

夏になると殺人事件が増えるのはなぜか――アイスの売り上げとの関連性を解き明かす

2013年7月10日(水)17時36分
ジャスティン・ピーターズ

無罪! アイスに殺人の罪を着せるのは筋違いだが

 アイスクリームは殺人の罪を負うべきか――。ルイジアナ州ニューオーリンズの地元紙タイムズ・ピカユーンは今月5日、世界を悩ますこの大疑問に取り組む記事を掲載した。

「殺人事件とアイスクリームの売り上げの相関関係は、昔から統計学や科学の授業で取り上げられてきたテーマだ。アイスの売り上げが増えると、殺人事件の発生件数も増す」と、この記事を書いたピカユーン紙のジョン・ハーパーは指摘する。

 もちろんアイスと殺人の関係性は、統計上の単なる偶然だ。ハーパーの記事を読めば、相関関係と因果関係は別物だと分かる。コカインでも入っているなら別だが、甘くて冷たいお菓子が殺人の原因になるという考えは明らかに馬鹿げている。

 しかし、アイスの売り上げが増える暑い時期に、犯罪の発生率も上がるのは間違いない。

 ニューヨーク・タイムズ紙は09年、ニューヨーク市内の殺人事件数が夏を迎えてから増加しているという記事を掲載した。記事に登場する疾病対策センター(CDC)の調査によれば、全米の殺人事件の件数は7〜9月に上昇する傾向があるという。

 さらにニューヨーク市警のデータでも、同じような傾向が見られた。「気温が上がると外出する人が増え、街は命の危険が高まる場所になる」と記事は論じる。これは一体なぜなのか。記事は次のように分析する。


 夏にはいろいろな集まりが増えるが、同時にお酒やドラッグに開放的になりやすい季節でもある。こうした人々が町の通りやバーに溢れることで、殺人事件が増えると専門家たちは考えている。


 これは他の都市にも共通する傾向だ。シカゴでも、気温の高まりとともに暴力的な事件が確実に増加している。独立記念日があった7月最初の週末は非常に暑かったが、その期間中にシカゴでは70人以上が銃で撃たれ、少なくとも12人が殺された。

 シカゴ・マガジン誌のブログでは、ウェット・モーザー記者が昨年の夏にこの傾向について、「暑いところにいると人は怒りっぽくなる」などと原因を考察している。

 気温と暴力事件の関係性は今後のためにも覚えておいたほうがいい。来年の3月くらいにはどこかの警察署長が、自分がこの町の殺人事件を減らしたなどと手柄を自慢し始めるかもしれない。もうお分かりだろう。夏になってみなければ、本当に殺人事件が減ったかどうかはわからない。

© 2013, Slate

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中