最新記事

気候変動

悪夢の温暖化対策ワースト４

シェールガスなど安易な「温暖化対策」に終始した場合、20年後の世界が直面しかねない生き残りの最終手段とは

2012年7月13日（金）14時33分
ウィル・オリーマス

マードックの論理　太陽光発電より洪水のほうがまし（米ノースダコタ州）　Allen Fredrickson-Reuters

　過去１年の気温が観測開始以来の最高を記録し、異常気象も続いているアメリカで、メディア王ルパート・マードックがツイッターで以下のようにつぶやき、波紋を呼んでいる。

　「気候変動は非常にゆっくり確実に進行している。だが現時点では、温暖化そのものより解決策の悪影響のほうが大きい。技術進歩で新たに採掘が可能になった天然ガス『シェールガス』は、アメリカの温暖化対策の大きな突破口となる。ＣＯ２排出量は石炭や石油の半分だ」

　環境問題ニュースサイト「グリスト」は、すぐさまツイッターで反論。「太陽光パネルは、干ばつや海面上昇より悪いのか？」

　もちろんそんなことはない。問題は私たちが、地球温暖化を著しく遅らせるほど十分な太陽光パネルを設置していないこと。また、当分は設置数が大きくは増えそうもないことだ。それには、マードックのお気に入りらしいシェールガスが安価になってきていることも寄与している（シェールガスのＣＯ２排出量は石炭より少ないが、再生可能エネルギーよりはずっと多い）。

　もしマードックのアドバイスどおり安易な解決策に頼って太陽光発電への出費を惜しめば、気候変動は勢いを増し、20〜30年後には実に恐ろしい解決策しか残らなくなる可能性がある。

　それが、ポピュラー・サイエンス電子版12日付けの挑発的な記事の要旨だ。この記事は、地球温暖化が手に負えなくなった場合、世界にできる最終手段を考察している。以下はその抜粋だ。


■サハラ砂漠とオーストラリア奥地の乾燥地帯にユーカリを植えて森林にし、海水を淡水化した脱塩水で灌漑を行う。脱塩水を作る施設の電力は、多数の原子力発電所を建設してまかなう（考えられるマイナス面：イナゴが異常発生する、鳥インフルエンザが発生する、砂漠に生息する種が大量消滅する、原発が増える、１兆ドルのコストがかかる）。

■大量の植物性ブランクトンを繁殖させるため、海に鉄粉を放出する（考えられるマイナス面：他のすべての海洋生物が死滅する、この方法自体がうまくいかない可能性がある）。

■太陽光線を地球からそらすために、合計16兆枚の鏡を搭載したロケット２０００万台を宇宙へ発射する（考えられるマイナス面：もしうまくいけば気温は急低下。気候システムが大混乱に陥る）。

■太陽光線を防ぐ硫酸塩を大気に充満させる。やり方としては、「スタジアムくらいの大きさの気球を、長さ19キロのホースで船に引かせて運び」世界中で破裂させる。またはもっと見た目が派手な方法として、「海軍の艦隊を派遣し、硫酸塩粒子を充填した砲弾を空に打ち上げる」というのもある（考えられるマイナス面：多過ぎてすぐに思い付かない！）。


　こんないちかばちかの手段しかなくなる前に、もっと合理的な手を打つべきだと思うが。

©c 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万
2026.02.08

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」　改憲は
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中