最新記事
テクノロジー

DeepSeekが「本当に大事件」である3つの理由...中国がAI開発の民主化を牽引する時代へ

AN AI GAMECHANGER

2025年2月3日(月)17時10分
セリーナ・シュイ
DeepSeek

ディープシークは米の輸出規制に技術革新で対抗、中国AIの復活を印象付けた PHOTO ILLUSTRATION BY FLORENCE LOーREUTERS

<驚異の低コスト高性能モデルを実現し、世界にショックを与えたディープシーク。中国では他にも多くのAI企業が自社モデルをオープンソースで公開している>

アメリカはゼロから1を作るイノベーションに優れ、中国は1を100にする商業化にたけている──。

テック業界では、昔からそう言われてきた。


この法則はAI(人工知能)にも当てはまると思われた。最先端モデルを開発するのはオープンAIのような米企業で、中国は数年後れを取っているというのが定説だった。

定説を崩したのが中国の新興AI企業、ディープシーク(DeepSeek)の躍進だ。同社が昨年12月の「V3」に続いて1月に最先端生成AIモデル「R1」を発表すると、アメリカのテック関連株は軒並み暴落した。

R1の推論モデルは数学やコーディングの分野でオープンAIの最新モデル「o1(オーワン)」と同等かそれ以上の性能を発揮し、しかも開発費用はそのわずか数%。つまりアメリカとは比較にならないほどGPU(画像処理半導体)リソースの少ない中国企業のAIが、アメリカの最先端AIと肩を並べたのだ。

これはいくつかの点で世界のAI開発競争を塗り替える大事件だ。

第1に、今後競争は資金にものをいわせて半導体を大量に備蓄する大手の独壇場ではなくなる。かつてアメリカの優位性のカギを握るのは、半導体だった。アメリカが中国との性能差を維持するには、半導体の輸出規制が欠かせないとされてきた。

キャリア
AI時代の転職こそ「人」の力を──テクノロジーと専門性を備えたLHHのコンサルティング
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

イスラエル、ガザ停戦協定の履行再開と表明 空爆で1

ワールド

印パ衝突、250%の関税警告で回避=トランプ氏

ビジネス

英住宅ローン承認件数、9月は予想上回る 昨年12月

ビジネス

熾烈な自動車市場、「アニマルスピリット」必要=メル
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中