最新記事
医療

脳内に侵入した新型コロナウイルスにより「ゾンビ化した細胞」を破壊し後遺症を防ぐ研究に成果

TO KILL “ZOMBIE” CELLS

2024年6月7日(金)16時20分
パンドラ・デワン(本誌記者)
「ゾンビ細胞」破壊でコロナ後の脳老化を防ぐ

ウイルスが脳内に侵入すると脳細胞をゾンビ化させる可能性がある ILLUSTRATION BY DMITRY KOVALCHUK/ISTOCK

<オーストラリアの研究チームにより、幹細胞から育てたミニチュア臓器を使い、コロナに感染した脳に働きかけることで脳の老化を抑制する治療薬の検証が進む>

新型コロナウイルスへの感染による後遺症で、脳の老化が加速される例がある。ただしオーストラリアでの研究によれば、この早すぎる老化を止める手だてはあるらしい。

豪クイーンズランド大学の研究者らは、学術誌「ネイチャー・エイジング」に2023年11月13日付で発表した研究で、脳オルガノイド(ヒト幹細胞から育てたミニチュア脳)に新型コロナウイルスを感染させ、脳組織にどのような変化が起きるかを調べた。

細胞は分子レベルの工場のようなもので、私たちの生存に不可欠な作業を日々黙々と行っている。だが、その過程では有害な老廃物が生成される。これが迅速に排出されていればいいが、排除し切れず細胞内に蓄積されていくと、やがて「工場」が停止し、新たな細胞分裂ができなくなってしまう。

これが細胞レベルの老化で、俗に「ゾンビ細胞」と呼ばれる。ただし、まだ完全に死んではいない。

論文の筆頭著者であるフリオ・アグアド(クイーンズランド大学オーストラリア生物工学ナノテクノロジー研究所)によれば、「老化した脳細胞は組織の炎症や変性を促し、ブレインフォグ(脳の霧)や記憶喪失などの認知機能障害を発症しやすくする」。

そして今回の研究では、新型コロナウイルスに感染した脳ではゾンビ細胞の蓄積が、通常の健康な人の老化プロセスに比べて加速されることも分かったという。

もう動物実験は不要?

だが研究チームは、この早すぎる老化を止める手がかりを見つけたようだ。

アグアドらは感染させた脳オルガノイドを使ってさまざまな治療薬を試し、新型コロナウイルスが原因のゾンビ細胞を選択的に破壊する4つの薬品を発見した。ナビトクラックス、ABT-737、フィセチン、およびダサチニブとケルセチンの組み合わせだ。

そのメカニズムの解明にはさらなる研究が必要だが、ウイルス感染と老化、神経学的な健康の複雑かつ微妙な関係を理解する上で「重要な一歩」を踏み出せたとアグアドは言い、いずれは「新型コロナウイルス感染症のような急性疾患に由来する執拗な後遺症の治療に、これらの薬が広く用いられる」日が来るだろうと期待している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

次期FRB議長の条件は即座の利下げ支持=トランプ大

ビジネス

食品価格上昇や円安、インフレ期待への影響を注視=日

ビジネス

グーグル、EUが独禁法調査へ AI学習のコンテンツ

ワールド

トランプ氏支持率41%に上昇、共和党員が生活費対応
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 7
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 8
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「…
  • 9
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 10
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中