最新記事

電気自動車

SUVのEVは、さらに危険な車になり得る

A DEADLY MISTAKE

2023年1月6日(金)18時15分
デービッド・ジッパー(ハーバード大学ケネディ行政大学院タウブマンセンター客員研究員)

例えばGM傘下シボレーのSUV「ブレイザーEV」は、走行開始からわずか4秒程度で時速100キロを出せる加速性能がある。テスラの「モデルXプレイド」はさらにパワフルで、2.5秒程度で時速100キロに達する。

メーカー各社は、こうした加速性能をセールスポイントにしているが、そんな性能は現実にはなんの役にも立たない一方で、万が一のとき、歩行者や車椅子の人から危険を避ける時間を奪う。

それなのにメーカーが加速性能を喧伝していることは、この業界の根本的な問題を示している。つまり電動化を機に、より安全でクリーンな自動車を作ろうとするのではなく、既存のデザインや基準を電動化時代にも持ち込もうとしているのだ。

これは間違っている。

例えば、フォードの「F-150ライトニング」は、ボンネットの下のガソリンエンジンが不要になったのだから、ノーズに向けてフロントを低く傾斜させるデザインにすれば、ドライバーの視界が広がる。さらに万が一歩行者や自転車に衝突したときも衝撃を軽減できるだろう。

それなのにフォードはそうした工夫をせずに、ガソリン車モデルと同じ車高を維持して、ボンネット下は収納スペースにした。

電動化に伴うこうしたリスクは回避できる。例えば、NHTSAが公道における加速スピードを規制をすれば、メーカー間の無謀な競争を防止できる。

また大型EVの殺傷度の高さを考えると、車両重量に応じて登録料金などを高く設定するべきだ。こうすれば消費者の意思決定に影響を与えられるし、メーカーが1回の充電で走行できる距離を伸ばすだけではなく、バッテリーの重量を減らす改良にも力を入れるよう促せる。

実際、EVの航続距離に関する不安は行きすぎだ。ニューヨーク・タイムズ紙は最近、「航続距離300マイル(約480キロ)のEVが欲しい? あなたがそんな長距離を最後に走ったのはいつ?」と題した論説で疑問を呈した。

むしろ、行政はもっと安全基準を厳しくして、EVへの切り替えを機に、もっと安全な車をデザインするようメーカーに要求するべきだ。連邦政府の新車評価プログラム(NCAP)に、歩行者保護の項目を追加することは、その第一歩になるだろう。既にヨーロッパやオーストラリア、日本にはこうした基準がある。

残念ながら、今のところアメリカでは、議会にも規制当局にも、自動車の電動化を機に環境に優しいだけでなく、より安全な車を推進する意欲は感じられない。

気候変動対策と、交通事故死の増加を食い止める努力が、二者択一である必要はない。だが、そのためには先見の明とイニシアチブが必要だ。

アメリカの連邦政府のリーダーたちは、それを示す必要がある。

©2023 The Slate Group

ニューズウィーク日本版 コメ高騰の真犯人
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年6月24日号(6月17日発売)は「コメ高騰の真犯人」特集。なぜコメの価格は突然上がり、これからどうなるのか? コメ高騰の原因と「犯人」を探る

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ミネソタ州議員銃撃、容疑者逮捕 標的リストに知事

ビジネス

米FRB、金利は据え置きか 関税問題や中東情勢不透

ワールド

豪中銀、金融政策委の投票内訳開示の方針

ワールド

イランの報復攻撃にさらされるイスラエル、観光客4万
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:非婚化する世界
特集:非婚化する世界
2025年6月17日号(6/10発売)

非婚化・少子化の波がアメリカもヨーロッパも襲う。世界の経済や社会福祉、医療はどうなる?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「タンパク質」より「食物繊維」がなぜ重要なのか?...「がん」「栄養」との関係性を管理栄養士が語る
  • 2
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高にかっこいい」とネット絶賛 どんなヘアスタイルに?
  • 3
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機・第3波でパニック...中国の輸出規制が直撃する「グローバル自動車産業」
  • 4
    サイコパスの顔ほど「魅力的に見える」?...騙されず…
  • 5
    林原めぐみのブログが「排外主義」と言われてしまう…
  • 6
    メーガン妃とキャサリン妃は「2人で泣き崩れていた」…
  • 7
    若者に大不評の「あの絵文字」...30代以上にはお馴染…
  • 8
    さらばグレタよ...ガザ支援船の活動家、ガザに辿り着…
  • 9
    ハルキウに「ドローン」「ミサイル」「爆弾」の一斉…
  • 10
    構想40年「コッポラの暴走」と話題沸騰...映画『メガ…
  • 1
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の瞬間...「信じられない行動」にネット驚愕
  • 2
    大阪万博は特に外国人の評判が最悪...「デジタル化未満」の残念ジャパンの見本市だ
  • 3
    「セレブのショーはもう終わり」...環境活動家グレタらが乗ったガザ支援船をイスラエルが拿捕
  • 4
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高に…
  • 5
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機・第3波で…
  • 6
    ファスティングをすると、なぜ空腹を感じなくなるの…
  • 7
    今こそ「古典的な」ディズニープリンセスに戻るべき…
  • 8
    右肩の痛みが告げた「ステージ4」からの生還...「生…
  • 9
    アメリカは革命前夜の臨界状態、余剰になった高学歴…
  • 10
    脳も体も若返る! 医師が教える「老後を元気に生きる…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 3
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 6
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 7
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 8
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 9
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中