最新記事

AI

自動運転車は「どの命を救うべきか」世界規模の思考実験によると...

The New Moral Dilemma

2018年12月10日(月)12時15分
アリストス・ジョージャウ

JUST_SUPER/ISTOCKPHOTO

<死亡事故が避けられない場面でAIは誰を犠牲にするのか。MITが230万人を対象に「トロッコ問題」を応用して調査した。倫理的な「正解」のない究極の選択が、車業界を悩ませる>

10年後のある日、あなたは人工知能(AI)による完全自動運転車に乗っている。そこへ突然、子供が車道に飛び出してきた。その子を避けるために急ハンドルを切れば、間違いなく歩道にいる複数の老人をはねてしまう。さて、あなたの車はどちらを選ぶ? 1人の幼い命か、複数の老人の命か......。

人命に関わる複雑な状況で、AIはいかに「モラルに基づく決定」をすべきか。究極の選択を迫られたとき、自動運転車にどのような判断をさせるべきなのか? その答えを探るため、マサチューセッツ工科大学(MIT)のチームが1年半に及ぶ大掛かりなオンライン調査を実施した。対象は世界233の国・地域の230万人。有名な倫理学の思考実験「トロッコ問題」を応用した設定が使われた。

トロッコ問題とは、「暴走トロッコが作業員5人をひき殺す事態を回避するには線路を切り換えるしかない。しかし切り換えた先の線路にも別の作業員が1人いる。あなたは線路を切り換えるか?」というもの。自動運転車版では、助けるべきは信号無視の子か信号待ちの歩行者か、若者か年配者か、ホームレスか金持ちか、が問われた。

調査の目的は「自動運転車の道徳的な判断について考えること」だと、調査を率いたMITメディア研究所のエドモンド・アワドは書く。「車がどう判断すべきかという問いの答えは、まだ出ていない」

研究チームは、ゲーム形式で自動運転車が直面しそうな状況での人々の選択を調べた。回答は4000万件近く。全体的な傾向や年齢、学歴、性別、収入、政治・宗教的立場などによる違いが分析された。

科学誌ネイチャーに発表された報告によれば、世界の人々が共通して優先させるのは3つの要素。動物より人間、少数より多数、年配者より若者を優先的に救うべきだという考えだ。

「主要な選択はおおよそ世界共通だが、集団や国によってそれなりの違いがある」と、アワドは言う。例えばアジアの多くの国を含む「東のグループ」では、中南米や南アフリカの「南のグループ」に比べて、年配者より若者を優先するという回答が少なかった。

人間が下した究極の選択を自動運転車のソフトウエアに組み込めると、研究チームは考えている。この調査が大きな関心を集めたことを受け、人間の安全に関わる問題では(技術者だけでなく)広く一般の意見を聞くべきだとも勧めている。

「このプロジェクトで私たちが試み、私自身も今後進んでほしいと思うのは、こうした問題の議論に国民が参加することだ」と、アワドは書いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

全米知事会、トランプ氏との会合中止 共和党のみ招待

ワールド

再送-中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優

ワールド

再送-米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締ま

ビジネス

中国1月CPI、伸び0.2%に鈍化 PPIは下落率
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中