最新記事
SDGs

泡で､船で､AIで......　海洋プラスチックごみ回収の最新イノベーターたち

2024年4月8日（月）18時10分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

スケールアップした3号機

スケールアップした3号機の海洋用の装置「システム03」　©The Ocean Cleanup

一方、海洋用の装置は1号機と2号機の実証実験を経て、昨夏、3号機「システム03」が稼働を開始した。船2隻でフェンスを引っ張りながら海のプラごみを回収する。設置場所は、世界最大のごみ集積地帯の「太平洋ごみベルト」だ。

海洋では、1.5㎝以上のプラごみを捕捉する。ほとんどのごみは水面から深さ2m内にあるというが、第3号は水深4mまでをカバーする。最大効率でサッカー場1面ほどを 5 秒で清掃できる。この装置は海洋生物への配慮の点でも優れている。フェンスに付いた回収網には出口があり、海洋生物が網の中で発見されると逃げられるようになっている。

「クリーン・ハブ」　プラごみ回収・処理をデジタル化

オーシャン・クリーンアップのように、海に流入するプラごみが集中している地域でのプラごみ回収は効率的だ。ベルリンのクリーン・ハブは、プラごみ汚染がひどい東南アジアを中心に事業を展開している。同社は、プラごみ回収のプロセスをデジタル化した。作業員たちが、プラごみを収集し、種類ごとに分け、安全に処理する（リサイクルしたり、セメント製造などの燃料として使う。それらが無理なら埋め立てる）各段階で、同社のアプリに写真をアップロードする。AIがそれらを分析し、プラごみを確実に処理できる。

同社設立（2020年）のきっかけは、サーフィンやスキーなどが趣味で数十カ国を旅した男性3人がプラごみ汚染を目の当たりにしたこと。3人は、東南アジアではごみ処理のインフラ不足により、家庭から回収されたごみがそのまま農地に捨てられて焼却されたり、家庭単位で燃やすことが頻繁に行われていると知った。

このため、同社は川でプラごみを捕捉するプロジェクトも行いつつ、プラごみ（ガラスや段ボール、アルミニウムなども）を家庭から集めて処理することに焦点を置いている。昨年初めの時点で、回収したごみは8000トンを超えたという。

現在、世界の300以上の企業が同社のクレジットを購入しており、プラスチックオフセット（プラスチック消費量を相殺）を行っている。

すでに海や川に流れているプラごみの多くを回収するには、途方もない年月を要する。とはいえ、回収活動はいま進めなくてはならない。そして、どこに住んでいても「安易にごみを捨ててはいけない」という意識が浸透することを願って止まない。
　

　

岩澤里美[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

次のページ【動画】プラごみ回収にもDXの波
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ステランティス、米に130億ドル投資へ　同社史上最
2025.10.15

ワールド

トランプ米政権、政府閉鎖以降に4108人解雇　先週
2025.10.15

ビジネス

米ゴールドマン、人員削減と採用縮小検討　ＡＩ活用で
2025.10.15

ワールド

米関税に報復しない各国の選択、世界経済に寄与＝ＩＭ
2025.10.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本人と参政党
特集：日本人と参政党
2025年10月21日号（10/15発売）

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道されない、被害の状況と実態
  • 2
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 3
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 4
    【クイズ】アメリカで最も「死亡者」が多く、「給与…
  • 5
    「中国に待ち伏せされた！」レアアース規制にトラン…
  • 6
    イーロン・マスク、新構想「Macrohard」でマイクロソ…
  • 7
    「心の知能指数（EQ）」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 8
    「欧州最大の企業」がデンマークで生まれたワケ...奇…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 4
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 7
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 8
    ウクライナの英雄、ロシアの難敵──アゾフ旅団はなぜ…
  • 9
    「中国のビットコイン女王」が英国で有罪...押収され…
  • 10
    あなたは何型に当てはまる？「5つの睡眠タイプ」で記…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中