最新記事
SDGsパートナー

自給自足の自然エネルギーでホテルを運営。星野リゾート 軽井沢ホテルの環境経営とは

2023年11月6日(月)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

約100年前から始まる星野リゾートの環境経営の精神

sub2.jpg
1929年(昭和4年)自家用水力発電 完成当時の写真.

星のや軽井沢の環境経営の原点は、前身となる「星野温泉旅館」の創業までさかのぼる。星野温泉旅館は1914年に開業したが、当時は電力の供給が十分ではなく、1929年に日本で初めて本格的な自家用小型水力発電を導入し、約8割の電力を自給して運営していた。同時に、日本野鳥の会創設者の中西悟堂氏から「野鳥は食べて楽しむものではない。見て楽しむものだ」という教えを受け、生態系の保全活動を開始。その結果、1974年に隣接する国有林が「国設軽井沢野鳥の森」に指定された。

「このような開業当初から連綿と引き継がれている『環境との共生』という考えは、星のや軽井沢をはじめ、星野リゾート全体にも受け継がれています。自然環境があることがリゾート最大の魅力であるため、環境経営を持続可能にすることが、経営的にも非常に大きな競争力になると考えています」と、赤羽氏は語る。

星のや軽井沢を運営する星野リゾートは、社会価値と経済的価値の両立を目指す「CSV(Creating Shared Value)経営」を重要視しており、CSV経営を促進するためのフレームワークとしてSDGsを位置づけ、全国の施設でさまざまな活動に取り組んでいる。

昨今、観光産業はエネルギー消費や廃棄物が多いことから、世界的に環境に配慮した持続可能な経営が求められており、アメリカやノルウェーではエネルギーを自給自足する宿泊施設も出てきている。こうした中で、約100年前から続く星のや軽井沢の環境経営は、世界の先駆的な事例として、今後の取り組みにも注目が集まるだろう。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中