最新記事

リモートワーク

「リモートワーク」と「出社」の割合に黄金比はあるのか?

The Pitfalls of Hybrid Scheduling

2022年5月12日(木)18時06分
アリソン・グリーン(職場コンサルタント、ウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」運営者)

全てのミーティングをビデオ会議システムでやるのであれば、わざわざオフィスに出勤する意味はない KATERYNA ONYSHCHUK/ISTOCK

<出勤してもチャットで会議? 「ハイブリッドワーク」で在宅勤務と出社の利点を両立できるはずが、計画なしに職場復帰を命じる企業が多すぎる。解決策とは?>

在宅勤務の社会実験が始まってから2年以上、「オフィスへの回帰」を主張する意見の中で、最もよく聞く理由の1つが「コラボレーション」の重要性だ。従業員は現場にいる必要がある、全員が別々の場所で仕事をしていると互いに協力し合うことが難しくなるからだ、と。

そのせいもあって、週の半分を自宅で、残りの半分をオフィスで働くハイブリッド型勤務の人気が高まっている。ハイブリッドワークは在宅勤務の利点(通勤時間がない、集中できる、犬と一緒にいられるなど)と、同僚と対面で仕事をする利点を両立できるとされている。

問題は、多くの場合、そんなふうにうまくはいかないということだ。

むしろ週の一部または全部をオフィス勤務に戻した多くの人々は、職場にいるのが自分だけだったり、オフィスで孤独を感じたり、全てのやりとりがメールやスラックのような社内チャットツール、テレビ会議アプリのズーム(Zoom)で行われていることに気付く。

彼らは往復の通勤時間を費やし、対面での仕事に伴うあらゆる面倒に対処しているのに、あるはずの見返りが一つもない。

私は職場の悩み相談を受け付けるウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」を運営しているが、次のような投稿を読んで共感する人はたくさんいるはずだ。

「うちの上層部は、オフィスへの出勤を義務付けています。最初は週に1日、次に2日、そして今は3日です。出勤することで、ズームでは実現できない貴重な(場合によっては自発的な)対面での交流や共同作業が可能になる、というのが理由です。

それが本当なら、気は進みませんが、出勤しようという気になるかもしれません。でも、少なくとも私にとっては、そうではありません。

少なくとも出社時の50%は、同じチームのメンバー(または普段付き合いのある別グループのメンバー)は私以外誰も来ていません。家族と離れ、2時間かけて通勤し、オフィスに座って一日中誰とも話さない(メールやズームは別ですが、それは家でもできる)。

自分のデスクに着いて、他のメンバーがいない暗いオフィスを見るたび、怒りが込み上げてきます。週に数時間、私(と家族)の時間を意味もなく奪われているような気がして、仕事に対するモチベーションはがた落ちです」

働く人々を苦しめているのは、無駄な通勤時間だけではない。正当な理由もなく、少なからず不便を伴う古いやり方を会社から押し付けられているという認識も問題だ。私のサイトに届いたメッセージをもう少し紹介しよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中