最新記事

リモートワーク

「リモートワーク」と「出社」の割合に黄金比はあるのか?

The Pitfalls of Hybrid Scheduling

2022年5月12日(木)18時06分
アリソン・グリーン(職場コンサルタント、ウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」運営者)

全てのミーティングをビデオ会議システムでやるのであれば、わざわざオフィスに出勤する意味はない KATERYNA ONYSHCHUK/ISTOCK

<出勤してもチャットで会議? 「ハイブリッドワーク」で在宅勤務と出社の利点を両立できるはずが、計画なしに職場復帰を命じる企業が多すぎる。解決策とは?>

在宅勤務の社会実験が始まってから2年以上、「オフィスへの回帰」を主張する意見の中で、最もよく聞く理由の1つが「コラボレーション」の重要性だ。従業員は現場にいる必要がある、全員が別々の場所で仕事をしていると互いに協力し合うことが難しくなるからだ、と。

そのせいもあって、週の半分を自宅で、残りの半分をオフィスで働くハイブリッド型勤務の人気が高まっている。ハイブリッドワークは在宅勤務の利点(通勤時間がない、集中できる、犬と一緒にいられるなど)と、同僚と対面で仕事をする利点を両立できるとされている。

問題は、多くの場合、そんなふうにうまくはいかないということだ。

むしろ週の一部または全部をオフィス勤務に戻した多くの人々は、職場にいるのが自分だけだったり、オフィスで孤独を感じたり、全てのやりとりがメールやスラックのような社内チャットツール、テレビ会議アプリのズーム(Zoom)で行われていることに気付く。

彼らは往復の通勤時間を費やし、対面での仕事に伴うあらゆる面倒に対処しているのに、あるはずの見返りが一つもない。

私は職場の悩み相談を受け付けるウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」を運営しているが、次のような投稿を読んで共感する人はたくさんいるはずだ。

「うちの上層部は、オフィスへの出勤を義務付けています。最初は週に1日、次に2日、そして今は3日です。出勤することで、ズームでは実現できない貴重な(場合によっては自発的な)対面での交流や共同作業が可能になる、というのが理由です。

それが本当なら、気は進みませんが、出勤しようという気になるかもしれません。でも、少なくとも私にとっては、そうではありません。

少なくとも出社時の50%は、同じチームのメンバー(または普段付き合いのある別グループのメンバー)は私以外誰も来ていません。家族と離れ、2時間かけて通勤し、オフィスに座って一日中誰とも話さない(メールやズームは別ですが、それは家でもできる)。

自分のデスクに着いて、他のメンバーがいない暗いオフィスを見るたび、怒りが込み上げてきます。週に数時間、私(と家族)の時間を意味もなく奪われているような気がして、仕事に対するモチベーションはがた落ちです」

働く人々を苦しめているのは、無駄な通勤時間だけではない。正当な理由もなく、少なからず不便を伴う古いやり方を会社から押し付けられているという認識も問題だ。私のサイトに届いたメッセージをもう少し紹介しよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の生産・消費指標、1─2月は伸び加速 中東情勢

ワールド

UAEのフジャイラで石油積載再開、無人機攻撃で一時

ビジネス

現代自、米加で新型SUV一部販売停止 パワーシート

ビジネス

米航空各社CEO、政府閉鎖の早期解消要求 空港混乱
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 9
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 10
    50代から急増!? 「老け込む人」に共通する体の異変【…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中