最新記事

若者

若者の現在と10年後の未来:消費行動編(前編)──所有から利用へ

2020年5月28日(木)11時20分
久我 尚子(ニッセイ基礎研究所)

なお、若者では家事代行やシッターサービスの利用意向も高いが、これは若い世代ほど夫婦共働きがスタンダードになる中で、家事の外部化に対する抵抗が薄れている可能性がある。また、何事においても大量の情報を収集し、比較検討を行うデジタルネイティブならではの合理的な判断、すなわち、同じ時間で自分で家事をするよりも、自分にとってより有意義なことに時間を費やすという判断によるものとも考えられる。

ところで、モノを買うよりも、旅行やコンサートなどの体験消費を重視する『モノよりコト(サービス)』志向は、若者というよりも女性で強く見られる傾向と言える。

現在の情報収集行動──若者は「SNS」志向が高いが、現在のところマスメディアの影響が大きい

同様に、情報収集等の行動について15項目をあげ、あてはまる割合を見ると、全体で最も高いのは「情報は自分で検索して手に入れたい」(67.0%)であり、次いで「SNSは自分で情報を発信するよりも、見て楽しみたい」(56.6%)、「何かを買う時は、使っている人の評判が気になる」(51.7%)、「知りたいことによって、情報源を使い分けている」(50.7%)、「結局、決まった情報源ばかり見てしまう」(46.5%)と続く(図表4)。

Nissei200521_4.jpg

若者でも全体と同様の順位だが、全体と比べて、「友達や好きな有名人、趣味のつながりなど、自分の選んだ人とつながっているSNSの情報が一番信用できると思う」(+9.1%pt)や「マスメディアよりも、個人が発信するSNSやブログなどの情報の方が信頼できる」(+9.0%pt)、「SNSでは、自分の選んだつながりの中だけで情報を積極的に発信したい」(+8.4%pt)、「SNSでは、不特定多数に向けて情報を積極的に発信したい」(+6.8%pt)、「有益な情報にはお金を払っても良い」(+5.8%pt)で全体を5%pt以上上回る。

このほか、若者のうち女性では、「何かを買う時は、使っている人の評判が気になる」(+14.9%pt)や「外出時にスマートフォンを自宅に忘れると不安で落ち着かなくなる」(+12.0%pt)、「SNSは自分で情報を発信するよりも、見て楽しみたい」(+10.5%pt)、「商品やサービスについての情報が多すぎるため、詳しい人に選んで欲しい」(+9.6%pt)、「結局、決まった情報源ばかり見てしまう」(+7.9%pt)で全体を5%pt以上上回るが、いずれも女性全体でも見られる傾向である。

つまり、若者では、消費者共通の土台として『情報は自分で検索』『SNSは発信より閲覧』『商品の評判を気にする』『情報源の使い分け』といった志向を持ちながらも、全体と比べると、『SNSのつながりを流れる情報を重視』するという『SNS』志向が高い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求 「両岸所

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中