最新記事
大谷の真実

米スポーツライターが断言「大谷翔平は被害者。疑問はある程度解消した」...陣営の不手際が騒動を大きくした

OHTANI’S ORDEAL

2024年4月5日(金)19時45分
アレックス・カーシュナー(スポーツライター)

大谷翔平

ワールドチャンピオンを目指してドジャースに移籍した大谷だが野球に集中できるのか(3月26日) BRIAN ROTHMULLERーICON SPORTSWIRE/GETTY IMAGES

アメリカのスポーツ界で最も市場価値の高い選手が、そこまでディープに違法賭博に関わっていたのが本当なら、MLBにとって特大のスキャンダルになる。最悪なのは大谷が野球賭博に関わって八百長を働くことだが、そうでなくてもMLBの信用に傷が付く。違法賭博に関わっていたのなら、大谷が脅迫されやすい立場になることも問題だ。

ただ、今回の一件は大谷陣営の不手際が騒動を大きくした側面もある。

現時点ではっきりしている数少ない事実の1つは、水原が賭博問題を抱えていたことだ。その水原が、大谷のチームが雇った危機管理専門の広報担当者のゴーサインを受けて、ESPNの電話インタビューに応じ、スポーツ賭博で少なくとも450万ドルの借金を抱え込み、その肩代わりを大谷に頼み、大谷はそれに応じたと語った。

ESPNはその後、韓国での試合後にクラブハウスで、大谷が水原の借金の肩代わりをしたことをドジャースのアンドリュー・フリードマン編成本部長がチーム全体に伝えたと報じた。

するとその日のうちに、大谷のアメリカの弁護団が「メディアからの問い合わせに対応する過程で、翔平が巨額の窃盗の被害に遭ったことが判明したため、当局に通報した」と声明を発表した。

一方、ドジャースを解雇された水原は3月21日にもESPNの電話インタビューに応じ、自分が嘘をついていたとし、大谷は自分の賭博について何も知らなかったと語った。水原はいくつかの質問に答え、いくつかの質問には回答を避け、ようやくここ数日で最も賢いことをした。メディアに話をするのをやめたのだ。

専属通訳の大きすぎる役割

だが、大谷に近い人たちの説明がコロコロと変わったため、大谷自身の関わりについて疑問が指摘されるようになったのは無理もない。危機管理の広報のプロがついているなかで、大谷のプライベートを知る人物がメディアのインタビューを受け、大谷が自分の借金を肩代わりしてくれたと話したことが嘘だった、などということがあり得るのか。

もしも水原が大谷の口座から何百万ドルも盗んだのが本当なら、なぜ韓国での開幕戦で2人はあんなに仲良くしていたのか。また大谷と水原が韓国にいるのに、アメリカにいる大谷の弁護団はどうやって「真相」を突き止めたのかという疑問もある。

だが、大谷自身の会見によって、これらの疑問はある程度解消した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ政権の「敵性外国人法」適用は違法 連邦地裁

ビジネス

伊藤忠商事、今期2.2%増益見込む 市場予想と同水

ワールド

米予算教書、FBIや麻薬取締局の予算削減と関係筋 

ワールド

トランプ氏、2日に予算教書公表 環境・対外援助など
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中