最新記事
AI

ハリウッドスターがストを行っているのはなぜ? AIの「合成俳優」に揺れる米エンタメ界、エキストラをコピペで複製!?

2023年7月29日(土)12時42分
ロイター
ストライキに参加した女優のクリスティン・ウィグ

映画製作会社は100年余りにわたってさまざまなモンスターを画面に登場させてきたが、ついに2023年になって私たちとそっくりの外見を持つ「メタヒューマン」と呼ばれる怪物が現れた。写真はストライキに参加した女優のクリスティン・ウィグ。 FOX 11 Los Angeles / YouTube

映画製作会社は100年余りにわたってさまざまなモンスターを画面に登場させてきたが、ついに2023年になって私たちとそっくりの外見を持つ「メタヒューマン」と呼ばれる怪物が現れた。

6月以降、米ハリウッドでは制作側と俳優が映画やテレビにおける人工知能(AI)の活用に関する議論を戦わせてきたが、その条件を巡って合意できていない。全米映画俳優組合(SAG-AFTRA)が14日にストライキに入り、63年ぶりに脚本家組合と同時にストを決行することになった理由の1つがこの問題だった。

 
 
 
 

俳優たちが大きな不安を持っているのは、AIで生成された「合成俳優=メタヒューマン」が自分たちの仕事をすっかり奪ってしまうのではないかという点にある。

テレビドラマ「ホームランド」に出演した俳優のカーリー・トゥロさんは「俳優の代わりにAIを活用する計画が重大事でなかったなら、何の迷いもなく契約に盛り込むし、われわれは枕を高くして眠ることができる」と語り、しかし事実はそうでないから芸能の仕事がこれからどうなるか考えると恐ろしくなると説明した。

焦点の1つは、幾つもの俳優のイメージを融合して合成俳優を生み出す取り組み。複数の制作関係者によると、これはまだ実行されていないが、俳優側との契約交渉の一環としてその権利を留保していくつもりだという。

SAG-AFTRAで交渉を統括しているダンカン・クラブツリー・アイルランド氏は、俳優の間には過去から現在、将来にわたる仕事の実績が、自らに取って代わられかねない合成俳優の生成に利用されてしまうのではないとの心配が広がっていると述べた。

クラブツリー・アイルランド氏は、組合としてAI活用の全面禁止は求めていないが、制作会社は組合と話し合い、本物の俳優が務める役を合成俳優に割り振る前に承諾を得てほしいと主張している。

映画やテレビの制作側の関係者によると、大手制作会社は最新の提案でこうした組合の懸念に対応しており、彼らの提案に組合がまだ回答をしていないのが今の段階。コンテンツの創造性に関する選択肢を何とか確保したい制作側はSAG-AFTRAに対し、合成俳優を使いたい場合は事前通告し、交渉の場を設けることに同意している。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算 予算案の下院

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名

ワールド

焦点:トランプ政権、気候変動の「人為的要因」削除 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中