最新記事

言語学

外国語が上手いかどうかは顔で決まる?──大坂なおみとカズオ・イシグロと早見優

2020年3月5日(木)16時55分
平野卿子(ドイツ語翻訳家)

大坂なおみとカズオ・イシグロはどちらも日本語がほとんどできないが FROM LEFT: Hannah Mckay-REUTERS, TT News Agency/Fredrik Sandberg via REUTERS

<実は私たちは「顔で喋っている」――という驚きの言語学研究がある。日本語だけでなく、イタリア語や英語でも同様だ>

大坂なおみは父親がハイチ系アメリカ人で3歳からアメリカで暮らしているので、日本語はほとんどできないという。だが、私たちはそのことに対して違和感はない。彼女がアメリカ育ちだからということもあるが、なにより「典型的な日本人の顔」をしていないからだ。

一方、2017年にノーベル文学賞を受賞したカズオ・イシグロは、やはり5歳のときに一家でイギリスに移住し、イギリスで教育を受け、イギリス人と結婚し、人生のほとんどをイギリスで暮らしている。それでも日本人の両親を持つ彼の見かけが私たちと変わらないために、彼が日本語ができないと聞くと、意外だと思う人も多いのではないだろうか。

これに関して興味深い研究がある。例えば、日系2世のように、DNAは日本人である人がアメリカ人として育った場合、日本語が流暢でなくてもその日本語を「純正」だと思う、もしくは、いずれ「純正」になると思う傾向があることだ。理由はやはり顔だ。

80年代に「ハワイ出身」の早見優がデビューしたときのこと(実際は日本生まれで、3歳からグアムとハワイで育った)。はじめは日本語はそれほどできなかったが、まもなく普通に話せるようになった。これは少しも不思議ではない。話すだけなら、日本語は世界の言語の中でもきわめて易しい部類に入るからだ。

興味深かったのは、その時のマスコミの対応だ。彼女を2カ国語ペラペラのバイリンガルだと持ち上げたのである。実際には、読み書きはあまりできず、わからない言葉がたくさんあったとのこと。これは当然だと思う。

ここで私が言いたいのは、日本語は喋れるが読み書きはできないアメリカ人をバイリンガルとは通常言わないのに、彼女のように両親が日本人の場合にはバイリンガルと言いたがることだ。ここには、やはり「顔の原理」が働いていると言えないだろうか。DNAが日本人であること、つまり顔が日本人であることが作用している、と。 

このような日本人の感覚を、言語学者の鈴木孝夫は「属人主義的言語観」と呼んでいる(『ことばの社会学』、新潮社、1987年)。つまり日本人には、「日本語という言語が完全な日本語と認められるためには、それを話している人が日本人でなければならないという心理」があるというのだ。

日本人にとっての「言葉と顔」の結びつきは、長い間、日本語を話す欧米人がほとんどいなかったことによるところが大きい。したがって、日本語の達者な欧米人が驚くほど増え、メディアにも大勢登場する現在、このあたりの感覚は数十年前とは大きく変わったであろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中