最新記事

インタビュー

「恐竜博2019」は準備に3年！　ググっても出てこない舞台裏をお見せします

2019年8月9日（金）12時15分
石﨑貴比古

「恐竜博2019」では、長い間「謎の恐竜」と言われてきたデイノケイルスの全身復元骨格が世界初公開されている（デイノケイルスの前あし、展示は複製） ©Institute of Paleontology and Geology of Mongolian Academy of Sciences

＜イラストを描く人から復元骨格を手がける人、展示デザインを作る人まで、恐竜展には数多くの人が関わっている。国立科学博物館の真鍋真さんに聞いた、普段スポットライトが当たらない「展覧会を作る人々」のこと＞

「カハクのマナベ先生」こと国立科学博物館（東京・上野）の真鍋真（まなべ・まこと）さんと言えば、恐竜ファンなら知らない人はいないだろう。国内外を問わず恐竜関連のニュースがあると解説者としてメディアにも多数出演しているから、ファンならずとも名前を知っている人は多いはずだ。

dinobook190809-2.jpg

国立科学博物館標本資料センター・コレクションディレクター兼分子生物多様性研究資料センター・センター長の真鍋真氏　Newsweek Japan

そんな真鍋さんがこのたび、新刊『恐竜の魅せ方――展示の舞台裏を知ればもっと楽しい』（CCCメディアハウス刊）を上梓した。国立科学博物館で現在開催中の「恐竜博2019」（10月14日まで）はもちろん、数々の恐竜展を監修してきた真鍋さんが「展覧会を作る人々」を紹介した意欲作だ。真鍋さんは語る。

「恐竜博は国立科学博物館で3～4年に1度開催するビッグイベント。その準備には2～3年かかります。今回の『恐竜博2019』も2016年から準備を始めてようやく実現しました。恐竜本は近年特にたくさん出版されていますが、こういう本は今までなかったと思います」
dinobook190809-cover.jpg

当然のことながら、現代人が生きている（鳥類以外の）恐竜を目にしたことは（現在のところ）ない。見ることができるのは「化石」という彼らが生きた痕跡だけである。しかし我々は恐竜たちが大地を闊歩し、咆哮して獲物を捕える姿を具体的に脳裏に描くことができる。それは恐竜を「魅せる」人々の見えない努力の賜物なのだと言える。

恐竜ファンなら恐竜学者の名前を何人も思いつくだろうが、本書で紹介されるような「黒子」の存在にはこれまでスポットが当てられてこなかった。

例えばサイエンス・イラストレーターの菊谷詩子さんは、米国で学び日本で活動するこの分野の第一人者。世間には恐竜のイラストが溢れているが、実際の化石に忠実で、科学的に正しいイラストというのはそれほど多くはない。ほかにも恐竜のフィギュアを製作する田中寛晃さんや、広報を担当する朝日新聞社の佐藤洋子さんなど、「ググっても出てこない」恐竜展示のプロフェッショナルたちが紹介されている。

「恐竜展には本当にたくさんの人が関わっています。例えば定期的に開催される関係者会議にはそれぞれのセクションの代表者だけで30人も集ります。彼らは部署ごとの責任者なので、それぞれが取りしきるメンバーがさらに何人もいます。私は監修ということで全体を統括する立場なのですが、具体的に展示を作ってくださるのは私以外の皆さんです」

恐竜の展示は動物のいない動物園のようなもの。骨の化石だけを見て理解できる人は、言い方は悪いが「放っておいても大丈夫」と真鍋さんは言う。

次のページ恐竜展の全ての過程に携わる「ゴビサポートジャパン」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米絶滅危惧種委員会、メキシコ湾石油業者を規制対象外
2026.04.01

ビジネス

スペースＸの大型ＩＰＯ、少なくとも21社が引受参加
2026.04.01

ワールド

シリア、「攻撃受けない限り」対イラン紛争に関与せず
2026.04.01

ビジネス

大企業製造業ＤＩ4期連続の改善、非製造業横ばい　先
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中