学術言語としての日本語

2018年8月23日（木）11時40分

待鳥聡史（京都大学大学院法学研究科教授）※アステイオン88より転載

そのような著作を成り立たせるには、書き手は自分の狭義の専門分野だけではなく、その両隣、あるいはさらに遠い分野まで十分に目配りせねばならない。その際に、日本語で書かれた学術書の知見は、書き手にとって信頼できる導きの糸となる。仮に日本語の学術書がないとすれば、十分なサポートを得ないままに不案内な分野について書くか、あるいは広がりのあるテーマについて書くことを諦めるかの選択を迫られる。これが質の低下につながることは明らかであろう。

もちろん、問題は新書というパッケージだけに起きるのではない。オンラインの解説記事や、あるいは本誌のような雑誌に掲載される一般読者を視野に入れた論文などでも、似たようなことが起きる。専門家が専門家以外の人に伝わるように書くために必要な作業は、いずれも共通しているからである。

そして、このような「専門家向け」と「一般向け」の両方の要素を持つ成果、あるいは両者をつなぐ成果こそが、日本の知的空間を維持してきたことは間違いない。日本社会においても、古典的著作の読書を基盤とする教養は既に死に絶え、一億総中流意識も過去の存在になりつつある。だが、現在起こっている事柄に対する認識や理解の基底部分を作りだしてきた共有知識が辛うじて残っているとすれば、それはこのような著作に支えられているのではないだろうか。

現在の先進諸国で目につくのは、存在しない根拠、あるいは極めて薄弱な根拠に基づいて繰り広げられる政治的対立である。そこには様々な背景的事情があるのは確かだが、少なくとも一因として、専門家向けの学術的成果が一般の人々に共有されづらくなっている知的状況があることは否定できない。トランプ大統領の虚言や暴言を非難し、それを信じてしまう支持者を嘲笑することは簡単である。だがそれは、専門家向けにひたすら純化することで最も先鋭的な発展を遂げてきたアメリカ社会科学の敗北であり、自らの学術的成果を専門外の人々に届ける努力を怠ってきた専門家に浴びせられた冷や水であることを無視すべきではない。

人文社会系の諸学、とりわけ政治学や経済学などの社会科学は、単に社会現象を対象とする科学であるというだけではない。科学の一分野であると同時に、社会との接点を持つがゆえに「社会科学」なのだ、という意識は、やはり必要だと思われる。学術言語としての日本語、より単純には日本語での研究成果公表をどう処遇するかは、科学の世界における自然淘汰に委ねておけば良い、という問題ではないのである。

【参考記事】京都市の大胆な実験

待鳥聡史（Satoshi Machidori）
1971年生まれ。京都大学大学院法学研究科博士課程退学。博士（法学）。大阪大学大学院法学研究科助教授、京都大学大学院法学研究科助教授を経て、現職。専門は比較政治・アメリカ政治。著書に『財政再建と民主主義』（有斐閣）、『首相政治の制度分析』（千倉書房、サントリー学芸賞）など。

当記事は「アステイオン88」からの転載記事です。