最新記事

BOOKS

「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はいま......

2018年2月5日(月)16時31分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<置屋・ホテル・飲食店でも女の子を紹介される、最盛期にはドラム缶から札束が溢れた、自称経営コンサルタントが「島の顔」を崩壊させた......。「売春産業によって成り立つ島」として都市伝説化していた渡鹿野島、その過去と現在を雑誌記者が探った>

売春島――「最後の桃源郷」渡鹿野島ルポ』(高木瑞穂著、彩図社)は、「売春産業によって成り立つ島」として長らく都市伝説化していた、三重県志摩市、的矢湾に位置する離島「渡鹿野島(わたかのじま)」の実態を浮き彫りにしたノンフィクション。

著者は、風俗専門誌編集長、週刊誌記者などを経て独立したというルポライターだそうだが、本書に目を通すと、豊富な取材経験を持っているのであろうことがはっきり分かる。取材姿勢に妥協がなく、通常では立ち入れないような領域まで踏み込むことに成功しているのである。

冒頭から、強烈なインパクトに圧倒される。ナンパされた相手に騙されて"売られた"当時17歳だった少女が、この島から泳いで逃げてきたというエピソードからスタートするからだ。本人の視点で書かれた回顧録に続き、このような解説が続く。


通称"売春島"から命からがら泳いで逃げて来たという少女にテレビ関係者の知人、青木雅彦(仮名)氏が東海地方の某所に会いに行ったのは、二〇〇〇年二月のことだった。
「会うまでは半信半疑だったけど、聞けば実際に"売春島"で働いたことがないと分からないような話だった。第一印象? 容姿は良かったよ。このコが売春していたら『人気が出るだろう』ってレベルの。でもフツーというよりは、少しヤンキーというか風俗に染まってる感じのコ。彼女は一人でやって来た。最寄り駅で待ち合わせ、雪道を歩いて近場の居酒屋に入ったのを、今でも鮮明に覚えている」(17ページより)

泳いで逃げ帰ってきた少女が、果たして本当に存在したのか? 客観的に判断して、そこには疑問も残る。とはいえ、渡鹿野島が売春島であったことをいやでも実感させる話ではある。

著者は約8年前に雑誌の取材でこの島を訪れ、その実態を目の当たりにしているが、そこで見たものは、予想以上に寂れた島の実態だったという。置屋、ホテル、旅館、客引き、飲食店などでも女の子を紹介してくれ、セックスできはするものの、それは桃源郷と呼ぶにはほど遠いものだったというのである。

そして著者自身もこの時点では、"ヤバい島だ"という程度の認識しか持っていなかったのだそうだ。ところが、あることをきっかけに、「もっとこの島のことを知りたい、探りたい」という思いが大きくなる。2016年5月に開催された、第42回先進国首脳会議、伊勢志摩サミットである。


"売春島"は、サミット会場になった賢島(かしこじま)にほど近い位置にある。それにより複数の雑誌媒体などが"売春島"とサミットを関連させ、いまだ売春産業が続くこの島の現状をルポし、それと同時に行政側の隠蔽体質を浮き彫りにした。
 しかし、それらの報道は、当事者たちを置き去りにした問題提起に過ぎなかった。僕が八年前から数回に亘ってこの島をルポしてきたように、年々疲弊する島の現状を伝える。観光業を全面に押し出しクリーン化を進める流れと、対極にある売春産業、その光と影の上澄みだけをすくい取り"過渡期"と論じる。それ以上でも、以下でもなかったのだ。
 これが僕を突き動かした。(28ページより)

かくして著者は、サミットが終わった同年の12月から取材を開始。「走りがね(船人相手の女郎)」が存在していた江戸時代に端を発するこの島の売春事情が、終戦後にも引き継がれたことを知る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中