最新記事

トレーニング

体脂肪を落とすのに有酸素運動はいらない──ネイビーシールズ仕込みの筋トレ術

2022年7月13日(水)17時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
マッスルエリート

(写真はイメージです) Ridofranz-iStock

<米軍の特殊作戦部隊トレーニングスペシャリストが明かす、自分史上最強の身体能力を手に入れる方法>

私たちは「体脂肪を落とすには、有酸素運動が不可欠である」と幾度となく聞かされてきた。しかし、それは正しくない。「有酸素運動は、非効率的で効果があまりない」と、米軍の特殊作戦トレーニングスペシャリスト、マーク・ローレンも言う。

ローレンは、アメリカで2011年に発売され、20万部を超えるロングセラーとして売れ続けている"You Are Your Own Gym"の著者。フィットネス器具やサプリなどを使用せずに筋肉を鍛えていく自重筋トレーニングの手法を取り入れていることから、手軽に始められると人気に火がついた話題のボディウエイトエクササイズ本だ。

このたび、『マッスルエリート養成バイブル』(ジョシュア・クラークとの共著、かんき出版)として日本に初上陸した。

ローレンは、米軍の中でも厳しい選抜と訓練が行われるネイビーシールズ、グリーンベレー、空軍特殊作戦部隊などで活躍する兵士1000人以上を育ててきた。自身もそうした過酷な任務に就いた一人で、当時、卒業試験を経て残っていた訓練生は15%以下。今では考えられないほどのオーバートレーニングを施されたためだという。

「若い訓練生の限界を打ち破るうえでは効果的だったが、フィットネスを最適化するという意味では、理想に程遠いものだった」

折しも、アメリカ同時多発テロを境に、特殊作戦に従事する兵士の任務が増加した。訓練生を徹底的に鍛え、ダメなら追い出すという「やりすぎずに効果を上げる(more is better)」方法から、「やりすぎないほどいい(less is more)」方法への転換が急務になった。

何が効果的で何が効果的でないのかを検証する必要に迫られたローレンは、最新のストレングス&コンディショニング理論とスポーツ科学を応用し、わずかな時間でよりよい結果を出すトレーニングを生み出した。

この方法を取ることで、トレーニングの脱落率は40%ほど削減したという。無駄な脂肪を短期間で削ぎ落し、筋肉質で健康でもある体を最速で開発することになった。

とはいえ、『マッスルエリート養成バイブル』は、何も超人的な肉体をつくり上げたい人だけのものではない。日々の健康維持を自重筋トレで行いたい人も含む、すべての人に不可欠なトレーニング法を紹介している。さらに、筋力だけでなく、心臓、肺などの心肺機能を向上させる要素もあるという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

CFTC、予測市場のインサイダー取引注視 新任の執

ワールド

ガザでのUNRWA職員殺害の調査を=退任の事務局長

ビジネス

米ナイキ、予想外の減収予想 中国市場低迷が業績回復

ビジネス

アマゾン、デルタ航空と機内Wi─Fi契約 スターリ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中