最新記事

2021年に始める 投資超入門

米国株投資は初心者にこそオススメ

HOW TO BUY U.S. STOCKS

2021年1月5日(火)17時45分
酒井理恵(ライター)

今では米国市場の情報を得ることも難しくない LUCAS JACKSON-REUTERS

<難しそうなイメージがあるかもしれないが、長期的に右肩上がりで安定して稼ぎやすい。米国株のメリットと知っておきたい注意点とは? 本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より>

新型コロナウイルス拡大による世界経済の冷え込みやワクチン開発への期待をきっかけに、米国株投資を始める人が増えている。

投資経験が乏しいと、外国株には「難しそう」なイメージが付きまとう。しかし、実は米国株こそ初心者でも安定して稼ぎやすい条件がいくつもそろっている。
20210112issue_cover200.jpg
マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎氏によれば、その最大の理由は抜群のパフォーマンスにある。米国市場の代表的な株価指数、S&P500種は長期的に右肩上がりで、30年前と比べて約10倍に。一方、日経平均株価はバブル期の1989年に記録した3万8915円をいまだ更新できていない。

加えて、人口減少が続く日本の経済が縮小傾向にあることは明らかだ。対するアメリカは多くの移民を受け入れており、先進国の中で人口が増え続ける数少ない国である。

今後もアメリカ経済は堅調に推移すると考えられている。資産の全てを海外に投じる必要はないが、日本株だけでは不安な時代が訪れるだろう。

米国株投資を始めるにはまず、米国株を取り扱う証券会社で専用口座を開設する(一部の証券会社では外国株取引口座の別途開設手続きは不要)。以前は売買手数料の高さがネックとなっていたが、主要ネット証券会社ならほとんど気にする必要はない。迷った場合は、SBI証券、マネックス証券、楽天証券の大手3社から選ぶのが無難だ。

この中で、取扱銘柄数が約3800銘柄(2020年12月時点)と最も多いのがマネックス証券。24時間注文が可能な点も多忙な会社員には魅力だろう。口座数最多のSBI証券は、定期買い付けのサービスが充実。楽天証券は楽天ポイント利用が可能など、各社にそれぞれ強みがある。

売買には、日本株とは異なる点もある。日本株は4桁の数字による証券コードで表記されるが、米国株はティッカーシンボルと呼ばれるアルファベット表記が使われる。

取引時間は日本時間の22時30分から翌朝5時(冬時間は1時間繰り下げ)で、時間外取引も活発だ。ストップ高・ストップ安がないため、思いがけない暴騰や暴落の可能性があることも覚えておこう。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン再攻撃計画か、トランプ氏に説明へ

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え 巨額報酬認め

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 6
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中