最新記事

働き方

コロナ不況でも希望報酬を実現する交渉術とは？

The Right Words to Nab a Raise

2021年1月3日（日）11時30分
ドリー・クラーク（デューク大学フクア経営大学院客員教授）

ノーと言われた場合の対応も考えておく

仕事のオファーを受けたはいいが、給与額が希望に添わない場合はどうすればいいのだろう。シンガーによれば、まだ交渉の余地は残っている。例えば「仕事のお話はありがたく存じますが、報酬については隔たりがあるようです。ですがこの隔たりは埋めることができると思っています」と言うなどして、前向きな対話を続けるべきだとシンガーは言う。

年俸だけが報酬を測る物差しだと思っている人も多いが、それは間違いだ。シンガーは言う。「（報酬には）基本給もあればボーナスも、自社株もあれば入社時の契約金といったものもある」。他の社員との釣り合いから高い基本給を出せない企業であっても、契約金やストックオプション（自社株購入権）などの組み合わせで「満額回答」を得ることも可能かもしれない。

今の職場で賃上げを狙うのなら

最後に、転職先を探しているのではなく、今の職場で給与アップを求めたい場合はどうすればいいだろう。シンガーによれば、交渉の際は言葉遣いや話し方に気を付けるべし。「本当に辞める覚悟があるなら別だが、最後通告を突き付けるようなまねはしてはならない」と彼は言う。

「これくらい頂きたいと考えています」と言って、その根拠として自分がどれほどの価値を会社にもたらしているか、分かりやすく示すのがお勧めだ。例えば「私はこのくらい売り上げ（経費節減、顧客満足度の向上など）に貢献しました。そのことと相場を考え合わせると、私の働きぶりは給与アップに値すると思います」と言ってもいい。

コロナ禍においても、こうしたシンガーのアドバイスを取り入れれば、報酬アップに向けた説得力のある主張を展開できるはず。そうすればキャリアの可能性もさらに開けるだろう。

＜2020年12月29日／2021年1月5日号掲載＞

【関連記事】コロナ不況の今こそ、再評価すべき「かつての不正の温床」とは
【関連記事】時代遅れの日本の「カイシャ」は、新型コロナで生まれ変われるか

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略は

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7％増　5カ月
2026.01.27

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中　当
2026.01.27

ワールド

英右派政党リフォームＵＫ、ブレイバーマン元内相が保
2026.01.27

ワールド

カナダ巡るトランプ氏発言、北米貿易交渉の文脈で理解
2026.01.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中