最新記事

働き方

コロナ不況でも希望報酬を実現する交渉術とは?

The Right Words to Nab a Raise

2021年1月3日(日)11時30分
ドリー・クラーク(デューク大学フクア経営大学院客員教授)

ノーと言われた場合の対応も考えておく

仕事のオファーを受けたはいいが、給与額が希望に添わない場合はどうすればいいのだろう。シンガーによれば、まだ交渉の余地は残っている。例えば「仕事のお話はありがたく存じますが、報酬については隔たりがあるようです。ですがこの隔たりは埋めることができると思っています」と言うなどして、前向きな対話を続けるべきだとシンガーは言う。

年俸だけが報酬を測る物差しだと思っている人も多いが、それは間違いだ。シンガーは言う。「(報酬には)基本給もあればボーナスも、自社株もあれば入社時の契約金といったものもある」。他の社員との釣り合いから高い基本給を出せない企業であっても、契約金やストックオプション(自社株購入権)などの組み合わせで「満額回答」を得ることも可能かもしれない。

今の職場で賃上げを狙うのなら

最後に、転職先を探しているのではなく、今の職場で給与アップを求めたい場合はどうすればいいだろう。シンガーによれば、交渉の際は言葉遣いや話し方に気を付けるべし。「本当に辞める覚悟があるなら別だが、最後通告を突き付けるようなまねはしてはならない」と彼は言う。

「これくらい頂きたいと考えています」と言って、その根拠として自分がどれほどの価値を会社にもたらしているか、分かりやすく示すのがお勧めだ。例えば「私はこのくらい売り上げ(経費節減、顧客満足度の向上など)に貢献しました。そのことと相場を考え合わせると、私の働きぶりは給与アップに値すると思います」と言ってもいい。

コロナ禍においても、こうしたシンガーのアドバイスを取り入れれば、報酬アップに向けた説得力のある主張を展開できるはず。そうすればキャリアの可能性もさらに開けるだろう。

<2020年12月29日/2021年1月5日号掲載>

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日/2026年1月6号(12月23日発売)は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏/中国AIに限界/米なきアジア安全保障/核使用の現実味/米ドルの賞味期限/WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏公邸攻撃巡るロの主張、裏付ける証拠なし=

ワールド

米軍のウクライナ駐留の可能性協議、「安全保証」の一

ワールド

オデーサ港湾施設にロシアの攻撃、民間船舶に被害=ウ

ワールド

英仏海峡トンネルで電力障害、ユーロスター運休 年末
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 10
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コ…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中