最新記事

働き方

コロナ不況でも希望報酬を実現する交渉術とは？

The Right Words to Nab a Raise

2021年1月3日（日）11時30分
ドリー・クラーク（デューク大学フクア経営大学院客員教授）

ノーと言われた場合の対応も考えておく

仕事のオファーを受けたはいいが、給与額が希望に添わない場合はどうすればいいのだろう。シンガーによれば、まだ交渉の余地は残っている。例えば「仕事のお話はありがたく存じますが、報酬については隔たりがあるようです。ですがこの隔たりは埋めることができると思っています」と言うなどして、前向きな対話を続けるべきだとシンガーは言う。

年俸だけが報酬を測る物差しだと思っている人も多いが、それは間違いだ。シンガーは言う。「（報酬には）基本給もあればボーナスも、自社株もあれば入社時の契約金といったものもある」。他の社員との釣り合いから高い基本給を出せない企業であっても、契約金やストックオプション（自社株購入権）などの組み合わせで「満額回答」を得ることも可能かもしれない。

今の職場で賃上げを狙うのなら

最後に、転職先を探しているのではなく、今の職場で給与アップを求めたい場合はどうすればいいだろう。シンガーによれば、交渉の際は言葉遣いや話し方に気を付けるべし。「本当に辞める覚悟があるなら別だが、最後通告を突き付けるようなまねはしてはならない」と彼は言う。

「これくらい頂きたいと考えています」と言って、その根拠として自分がどれほどの価値を会社にもたらしているか、分かりやすく示すのがお勧めだ。例えば「私はこのくらい売り上げ（経費節減、顧客満足度の向上など）に貢献しました。そのことと相場を考え合わせると、私の働きぶりは給与アップに値すると思います」と言ってもいい。

コロナ禍においても、こうしたシンガーのアドバイスを取り入れれば、報酬アップに向けた説得力のある主張を展開できるはず。そうすればキャリアの可能性もさらに開けるだろう。

＜2020年12月29日／2021年1月5日号掲載＞

【関連記事】コロナ不況の今こそ、再評価すべき「かつての不正の温床」とは
【関連記事】時代遅れの日本の「カイシャ」は、新型コロナで生まれ変われるか

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号（2月3日発売）は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、パナマに「重い代償」警告　香港企業の契約無効
2026.02.04

ビジネス

欧米でデータ分析・ソフトウエア株急落、アンソロピッ
2026.02.04

ビジネス

米ドル、トランプ政権の関税政策で「魅力奪われる」＝
2026.02.04

ワールド

米・コロンビア首脳が初会談、緊張緩和に向け協力模索
2026.02.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中