最新記事

株の基礎知識

石油関連の銘柄はPBR1倍以下でなぜか「割安」、だが今後は......

2019年10月21日(月)16時40分
星野涼太 ※株の窓口より転載

alex-mit-iStock.

<企業のビジョンは投資の判断材料になるか? 実はビジョンは、長期的な期待だけでなく、目先の株価に大きく関係することもある。日本の石油関連銘柄から見えてくるその理由とは>

石油関連は本当に「割安」なのか?

日本の株式相場で「石油関連銘柄」といえば、鉱業業種の国際石油開発帝石<1605>、石油資源開発<1662>、石油・石炭業種のJXTGホールディングス<5020>、出光興産<5019>、コスモエネルギーホールディングス<5021>などが主に挙げられる。

2019年9月末の時点で、これら石油関連にはPBR(株価純資産倍率=時価総額÷純資産)が1倍を下回っている銘柄が多く、ここに挙げた代表的な銘柄も全てPBRは1倍に達していない。

これによって、石油関連はしばしば「割安」と見られ、買われるケースがある。しかし、今後はそんな買い余地もなくなるかもしれない。

■世界の資源大手が続々と「脱炭素化」

8月、こんなニュースが経済メディアを賑わせた。


「イギリス、オーストラリアの資源大手・BHPグループが石炭事業売却の検討を始めた」
「イギリス、オランダの資源大手であるロイヤル・ダッチ・シェルが機関投資家からの評価を意識し、脱炭素化をより加速した」

BHPは世界最大の鉱業企業、ロイヤル・ダッチ・シェルは石油メジャーの一角とあって、両社の脱炭素推進ニュースは世界の投資家に小さくない心理的インパクトを与えた。

脱炭素化の背景に「ESG」あり

二酸化炭素(CO2)の排出を抑制しようとする動きは、いまや世界中のあらゆる場面で議論されるトピックであり、投資の世界では「ESG投資」という考え方と併せて語られることが多い。

ESGとは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)、それぞれの頭文字を合わせた単語。そしてESG投資とは、投資先を選ぶうえでこれら3要素に関する企業の取り組み姿勢も評価に加えようというものだ。

■投資家が地球環境に配慮すべき理由

これら3要素のうちのE(環境)の軸において、「CO2の大量排出につながる化石燃料を扱う企業には投資しない」という動きが、海外の機関投資家を中心に広がっている。

この脱炭素投資スタイルには、地球環境への配慮に運用方針をフィットさせるという倫理的側面がもちろんあるが、化石燃料需要の縮小に伴う関連資産の価値低下と、それがもたらす減損損失や株価下落を回避しようという経済的側面もある。

こうした側面を背景に、投資の世界では単なるCSR(企業の社会的責任)目的にとどまらず、投資リターン拡大の手段としてESG投資が本格的に導入されてきているのだ。

化石燃料の需要縮小、機関投資家からの投資手控え、そしてグローバル大手の撤退が並列して進む中、冒頭に挙げた国内の石油関連大手は、今後どのような方針を示すのだろうか。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

特別リポート:なぜブラジルは「コロナ感染大国」に転

ワールド

暴動に発展のミネソタ黒人死亡事件、殺人容疑で元警官

ビジネス

訂正-米FRB、社債買入制度通じた27日時点のET

ワールド

アングル:トランプ氏6人の側近、対中強硬へ足並み 

MAGAZINE

特集:コロナ不況に勝つ最新ミクロ経済学

2020-6・ 2号(5/26発売)

意思決定の深層心理から人間の経済行動を読み解く── コロナ不況を生き残るため最新の経済学を活用せよ

人気ランキング

  • 1

    中国請負の高速鉄道建設が工期遅延に予算超過 インドネシア、入札に敗れた日本の参加要望

  • 2

    ロンドンより東京の方が、新型コロナ拡大の条件は揃っているはずだった

  • 3

    韓国、アイドルファンも抗議デモ 愛すればこそ、裏切られた怒りは激烈

  • 4

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がア…

  • 5

    ミネアポリスの抗議デモが暴動に......略奪から店舗…

  • 6

    デーブが語る、『テラハ』木村花さんの死は何が問題…

  • 7

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 …

  • 8

    ギター人気復活を導く「スーパークール」な和製ギター

  • 9

    新型コロナの死亡率はなぜか人種により異なっている

  • 10

    ブラジルのコロナ無策は高齢者減らしのため?

  • 1

    東京都、新型コロナウイルス新規感染14人に急増 緊急事態宣言解除の目安、3項目中2項目が基準下回る

  • 2

    「イギリスが香港のために立ち上がらないことこそ危機だ」パッテン元総督

  • 3

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 背景には韓国の国民性も?

  • 4

    新型コロナの死亡率はなぜか人種により異なっている

  • 5

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がア…

  • 6

    ギター人気復活を導く「スーパークール」な和製ギター

  • 7

    ロンドンより東京の方が、新型コロナ拡大の条件は揃…

  • 8

    北朝鮮の民間経済を圧迫する独裁者の国債

  • 9

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 10

    東京都、新型コロナウイルス新規感染15人 2桁台で3…

  • 1

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に

  • 2

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言したウイルス映画が語ること

  • 3

    金正恩「死んだふり」の裏で進んでいた秘密作戦

  • 4

    スズメバチが生きたままカマキリに食べられる動画が…

  • 5

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 …

  • 6

    コロナ禍で露呈した「意識低い系」日本人

  • 7

    日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいってい…

  • 8

    コロナ独自路線のスウェーデン、死者3000人突破に当…

  • 9

    優等生シンガポールの感染者数が「東南アジア最悪」…

  • 10

    ロックダウンは必要なかった? 「外出禁止は感染抑…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月