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アナリストの「本音」と株価を動かす「期待」の正体、アナリストが明かす

2019年5月10日(金)13時35分
星野涼太 ※株の窓口より転載

前述の通り、ある程度の負債の活用は資本効率を高め、株主リターンの拡大へとつながるからだ。実際のところ、オリンパスにおいても不正発覚以降の負債削減局面では、株主が期待した医療事業の収益ポテンシャルが長らく犠牲となってきた。

今回の株価急騰の背景には、「ファイナンスに明るいファンドが過剰な安全運転を調整し、医療事業の成長性・収益性ポテンシャルを最大限に引き出してくれるだろう」という願望に近い予想がある、と考えられている。

【参考記事】日本の株価に大きな影響を与える「外国人投資家」の正体

アナリストのひとり言

証券会社に所属するセルサイド・アナリストとしては、今回のオリンパスのリリースを市場の反応通りポジティブな内容と評価するだろう。その理由はもちろん、前述したように医療事業の成長性・収益性拡大が期待できるからだ。

しかし、証券会社を通じて発行されるレポートでは、このシナリオはさほど広く深くは語られづらい。なぜなら、セルサイド・アナリストとしては会社側への様々な「配慮」が求められるからだ。

●アナリストが市場の"灯台"にはなり得ない理由

アナリストはファイナンスや株式市場を深く理解する者として、株価の見通しに関する意見を表明する。いわば、個人投資家含めた多くの市場参加者にとって"灯台"のような役割を担っており、その点でセルサイド・アナリストは市場の肩を持っている。

一方で、業務を行う上では上場企業(今回の場合はオリンパス)の幹部に取材を申し出て、分析の材料を仕入れなければならない。つまり、上場企業との間で信頼関係がなければ有意義な分析を行うことができず、結果として、アナリストは市場の"灯台"とはなり得ないのだ。

今回のオリンパスのような計画(外部の血を入れる)の場合、社内で満場一致の賛同を得られているケースは、そう多くない。となれば、アナリストとしては多大な期待を寄せるようなレポートを発行するのは、なかなかハイリスクな行為となる。

このリスクに対する配慮が欠けると、企業やその幹部との関係は簡単に悪化してしまう。実際、2013年には楽天<4755>が三菱UFJモルガン・スタンレー証券のシニアアナリストが発行したレポートについて反対意見を表明し、そのアナリストを出入り禁止とするケースがあった。

●板挟みのアナリストレポートをどう読むべきか

出入り禁止にまで至るケースは珍しいが、「売り」と評価したレポートに対して会社側から難色を示されるケースは多々ある。こうした「市場と会社の板挟み」の立場にいるのが、セルサイド・アナリストという存在だ。

それゆえ、今回のオリンパスの件をポジティブに評価するとすれば、「今後の経営計画を随時確認していきたい。負債を含めた資本構成の改善に関する計画が出てくればポジティブか」といった、低めのトーンで多少ぼかした表現になるだろう。

個人投資家の方がアナリストレポートを読むときは、こうした「アナリストの立場の違い」を理解した上で、参考にするか否かの判断をすることをおすすめしたい。

[筆者]
星野涼太(ほしの・りょうた)
外資系投資顧問会社で株式アナリストとして勤めておりました。市場で注目度の高いトピックを取り上げ、深く、そして、わかりやすく説明することで、読者の皆様がより堅実・効率的な株式投資を実践できるよう貢献したいと思っております。

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
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