最新記事
健康

若返りも、働き方改革も「脳のフィットネス」でうまくいく

2018年2月15日(木)18時24分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

脳は「シリアル・プロセッサー」

もちろん本書では、著者の本業分野である「脳の知見を活かして、仕事の効率を高める」方法についても具体的に紹介されている。日本で働き方改革が叫ばれるなか、「生産性を上げる=より多くの仕事をこなす」と捉えられがちだが、脳の機能を考えると、実は逆効果だ。

私たちの脳というのは、そもそも「シリアル・プロセッサー」なのだという。つまり、認知に関わる作業をひとつずつ順にこなしていくことしかできないのだ。それゆえ、マルチタスクをすることによって生産性は40%低下し、最大で50%もミスが増えると推計されている。

さらに面白いことに、「自分はマルチタスクが得意」だと思っている人ほど、実際にはその反対で、マルチタスクが苦手であることが多い、という研究結果があるという。要するに、自分ではどんどんタスクを片付けている気になっているが、実はどれも十分にこなせていない......ということだ。

というのも、マルチタスクによってIQ(知能指数)は最大15ポイントも下がってしまうらしく、これは徹夜明けの頭がボーッとした状態に近いという。もしくは、8歳児の平均IQと同等の水準だというのだ。

こうした事実だけでも、マルチタスクはもうやめよう、という気にさせられるのではないだろうか。

脳に働き掛ければ身体が若返る?

生産性を高めるには、脳への無用な負荷を減らし、賢く効率よく働くようにすることがポイントになるが、一方、創造力や記憶力を高めるためには、脳の持つポテンシャルを広げることが必要だ。本書では、そのための「エクササイズ(いわば『頭の体操』)」も数多く紹介されている。

よく「人は脳の10%しか使っていない」という言い方をされる。じゃあ、残り90%は無駄になっているのかというと、そうではないと著者は言う。もし本当に使っていない部分があるのなら、それは進化の過程で形を変えているはずだからだ。

「人は脳の10%しか使っていない」というのは、脳が持つポテンシャルの10%ほどしか引き出せていないということ。つまり、私たちの脳にはまだまだ秘めた能力があるのだ。そのひとつの例として本書で紹介されているのが「若返り」だ。

70〜80代の男性に1週間、若い頃に戻ったような生活をしてもらったところ、身体が強く柔らかくなり、視力や記憶力が高まった人もいたという。また、「活発なライフスタイル」をするよう指示されただけで、女性のスタイルが良くなり、血圧が10%も低くなった、という実験結果もある。

今、脳の健康が人々の関心を惹きつける理由のひとつは、人の寿命がどんどん伸びていることだろう。誰もがこう願っている――「健康に長生きしたい」。脳について知り、その健康を保つことは、認知症のリスクを減らすことにも大いにつながるのだ。

著者も言うように、「脳は、私たちがすることのすべてに関わっている」。だが、私たちには脳に関する知識が不足しており、誰も使い方を教えてもらっていない。脳の機能の全てが解明されているわけではないだろうが、本書は、今日から始められる身近なヒントが詰まったマニュアルだ。


『脳のフィットネス完全マニュアル』
 フィル・ドブソン 著
 斉藤裕一 訳
 CCCメディアハウス

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中