最新記事
ビジネス

大規模改装で「第三の場所」へ...スターバックスが仕掛ける「居心地改革」の全貌とは？

Starbucks Making Major Changes to Stores in Two States

2025年7月11日（金）11時30分
ジャスミン・ローズ

スターバックスは本誌に対し、次のようにも語っている。「アメリカでは社会的な孤立や孤独感が続いているという調査結果もある中、スターバックスのような「集いの場」は、地域社会の再構築においてますます重要な役割を果たすと考えています」

「今週、スターバックスはニューヨークのハンプトンズ地域を含む複数の店舗で新デザインのカフェを公開しました。今後1年間で最大1000店舗をリニューアルする計画もあります。これは『Back to Starbucks』戦略における重要な一歩であり、人と人のつながり、手仕事、そして快適さが融合するコミュニティ拠点としてのコーヒーハウスへの原点回帰です」

2025年6月、ニコルCEOは次のようにも語っている。「『Back to Starbucks』とは、我々が常に大切にしてきた本質──人が集う温かなコーヒーハウス、そして熟練のバリスタが提供する最高品質のコーヒー──に再びフォーカスすることを意味しています。今、北米中からコーヒーハウスのリーダーたちが集まり、この変革を加速する力を得ようとしています」

同社のCOO（最高執行責任者）であるマイク・グラムス氏も、6月に次のようにコメントした。「これは単なる『リセット』ではなく、我々が最も輝いているときの『原点』への再誓約です。『Back to Starbucks』計画は前進しており、すでに確かな手応えを感じています。回復の鍵は、『声に耳を傾けること』──パートナーやお客様の声を聞き、それに基づいて行動することにあります。実店舗でのテストと検証を通じて、学んだことを迅速に全体へと反映し、顧客とスタッフ双方の体験向上を目指しています」

「Back to Starbucks」計画に基づき、店舗の改装とサービスの刷新は今後も継続される見通しだ。

【関連記事】
スターバックスのレシートが示す現実...たった3年で価格がここまで上昇！
スタバも、スバルも、人種差別主義者なのか？
吹き荒れるアンチDEI旋風にスターバックスは耐えられるか

ニューズウィーク日本版 ジョン・レノン暗殺の真実
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月16日号（12月9日発売）は「ジョン・レノン暗殺の真実」特集。衝撃の事件から45年、暗殺犯が日本人ジャーナリストに語った「真相」 文・青木冨貴子

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ミャンマー経済に回復の兆し、来年度3％成長へ　世銀
2025.12.08

ワールド

ハマス武装解除よりガザ統治優先すべき、停戦巡りトル
2025.12.08

ビジネス

米ロビンフッド、インドネシアに参入　証券会社と仮想
2025.12.08

ワールド

イタリア、25年成長率予想を0.5%に下方修正　2
2025.12.08
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本時代劇の挑戦
特集：日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号（12/ 2発売）

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 2
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 8
    『ブレイキング・バッド』のスピンオフ映画『エルカ…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは？
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 8
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 9
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中