日米株式市場「トリプルパンチ」で下値メド読めず...年度替わり要因も

３月３１日、日米の株式市場が「トリプルパンチ」に見舞われ、下値メドが読みにくくなっている。写真は東京証券取引所で１月撮影（２０２５年　ロイター/Issei Kato）

日米の株式市場が「トリプルパンチ」に見舞われ、下値メドが読みにくくなっている。トランプ米大統領による高関税政策の不透明感に加えて、景気停滞とインフレが同居するスタグフレーション懸念、ＡＩ（人工知能）関連株の失速と、株式を売る材料が目白押しだ。さらに日本には年度替わりに伴う特有の需給要因も指摘されている。

１５００円を超える下げとなった３１日の東京市場では「日経平均が下げ止まるかはわからない。きょうの米国株の値動きにも気が抜けない」（松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト）との声が聞かれた。

　

注目されたのは、米株先物の値動きだ。前週末の米国市場では、米経済指標の発表を受けてインフレと景気停滞が懸念され、主要３指数がそれぞれ大幅安となった。とりわけ、ハイテク株比率の高いナスダック総合は前週末に２．７％安、さらに３１日時間外の同先物が１％超安となり、日本株の下落を増幅した可能性がある。

米株先物の下落の背景の一つと捉えられているのが、クラウドサービス企業で米エヌビディアが出資する米コアウィーブによる先週の新規株式公開（ＩＰＯ）の不調だ。同社はＩＰＯ規模を縮小し、売り出し価格を従来の想定レンジを下回る水準に設定したが、初値はそれを下回った。

関係者によると、事前の機関投資家向け説明会（ロードショー）は予想を下回る反応だった。投資家は不安定な市場に加え、コアウィーブの長期的な成長見通しや財務リスク、資本集約性に懸念を抱いていた。

市場では、低コストを謳う中国ＡＩのディープシークの台頭を受け、米大手ハイテク企業が進める大規模投資の回収可能性に懐疑的な見方が浮上し、エヌビディアを中心とするＡＩ関連需要への期待が後退してきていたが、コアウィーブのＩＰＯ不調は「その（期待後退の）根強さを改めて印象付けた」（松井の窪田氏）といい、米株の先物安にも織り込みが入ったとみられている。