任天堂などコンテンツ株に脚光...ディープシーク波乱で際立つ強さ

アニメ産業も、中長期の成長を見込む声がある。日本動画協会の調べでは、２０２３年の国内企業の世界でのアニメ関連売り上げは３兆３４６５億円で、海外と国内の比率はおよそ半々となっている。海外比率は着実に高まる基調にあり「ゲームの内外比率程度に高まってもおかしくない」と内藤証券の田部井美彦投資調査部長は指摘する。

　

そのゲームの内外比率をみると、例えばスイッチの累計販売台数約１．５億台の内訳は海外が国内の３倍強で、関連ソフトは海外が国内の４倍強の本数となっている。さらに「新興国に販路を広げる余地はある」と東洋証券の安田氏はみており、スイッチ２は、世界で１．５億台売れたスイッチを大きく超え、２億台以上になる余地が潜在的にあるという。

相場全体が不安定な中にあってコンテンツ株は「しばらく堅調な地合いが続くのではないか」と岩井コスモの有沢氏はいう。ただ、ディープシークへの警戒感が市場で消化されたり、トランプ関税の道筋が見えてくるなど、足元で意識されているリスク要因が後退してくれば、資金のシフトは落ち着きやすいともみられている。

アセマネＯｎｅの浅岡氏は、目先は「２月１日にメキシコやカナダ、中国への高関税を米国が実際に発動するかどうかや、日米・米中の首脳会談などが焦点になるのではないか」と話している。

（平田紀之　編集：橋本浩）

［ロイター］

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